貸倒引当金の増減額（△は減少）、前渡金、退職給付制度改定損他2件
2008年3月
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 1億7000万
- 前渡金
- 6700万
- 退職給付制度改定損
- -
- 投資その他の資産の増減額（△は増加）
- -2億3500万
- 売上高 - 米州地域
- -
2009年3月
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -2億900万
- 前渡金
- 900万
- 退職給付制度改定損
- 2億4300万
- 投資その他の資産の増減額（△は増加）
- 9700万
- 売上高 - 米州地域
- -
2010年3月
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 5億8200万
- 前渡金
- 1100万
- 退職給付制度改定損
- -
- 投資その他の資産の増減額（△は増加）
- 4億9900万
- 売上高 - 米州地域
- -
2011年3月
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 8600万
- 前渡金
- 300万
- 退職給付制度改定損
- -
- 投資その他の資産の増減額（△は増加）
- 2300万
- 売上高 - 米州地域
- -
2012年3月
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 2億8700万
- 前渡金
- 100万
- 退職給付制度改定損
- -
- 投資その他の資産の増減額（△は増加）
- -4億800万
- 売上高 - 米州地域
- -
2013年3月
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 1億400万
- 前渡金
- -
- 退職給付制度改定損
- -
- 投資その他の資産の増減額（△は増加）
- -3億8400万
- 売上高 - 米州地域
- 670億7900万
2014年3月
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 4億5700万
- 前渡金
- -
- 退職給付制度改定損
- -
- 投資その他の資産の増減額（△は増加）
- -4億7900万
- 売上高 - 米州地域
- 944億9300万
2014年12月
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 1億1500万
- 前渡金
- 0
- 退職給付制度改定損
- -
- 投資その他の資産の増減額（△は増加）
- -1億2700万
- 売上高 - 米州地域
- 1188億7900万
2015年12月
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -5億6900万
- 前渡金
- -
- 退職給付制度改定損
- -
- 投資その他の資産の増減額（△は増加）
- -5億3100万
- 売上高 - 米州地域
- 1361億300万
2016年12月
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 2億5000万
- 前渡金
- -
- 退職給付制度改定損
- -
- 投資その他の資産の増減額（△は増加）
- -4億400万
- 売上高 - 米州地域
- 1129億1300万
2017年12月
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -13億9900万
- 前渡金
- -
- 退職給付制度改定損
- -
- 投資その他の資産の増減額（△は増加）
- -17億300万
- 売上高 - 米州地域
- 1061億7700万
2018年12月
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 2億8800万
- 前渡金
- -
- 退職給付制度改定損
- -
- 投資その他の資産の増減額（△は増加）
- -6億2300万
- 売上高 - 米州地域
- 902億9500万
2019年12月
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -1億7400万
- 前渡金
- -
- 退職給付制度改定損
- -
- 投資その他の資産の増減額（△は増加）
- -19億5000万
- 売上高 - 米州地域
- -
2020年12月
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 4億7500万
- 前渡金
- -
- 退職給付制度改定損
- -
- 投資その他の資産の増減額（△は増加）
- -4億6000万
- 売上高 - 米州地域
- -
2021年12月
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 9億1100万
- 前渡金
- -
- 退職給付制度改定損
- -
- 投資その他の資産の増減額（△は増加）
- -4億3300万
- 売上高 - 米州地域
- -
2022年12月
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 1億7100万
- 前渡金
- -
- 退職給付制度改定損
- -
- 投資その他の資産の増減額（△は増加）
- -11億8200万
- 売上高 - 米州地域
- -
2023年12月
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 7億7700万
- 前渡金
- 1800万
- 退職給付制度改定損
- -
- 投資その他の資産の増減額（△は増加）
- 4300万
- 売上高 - 米州地域
- -