商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 379億6800万
- 2010年3月31日 -9.32%
- 344億3000万
- 2011年3月31日 +23.07%
- 423億7300万
- 2012年3月31日 +10.86%
- 469億7300万
- 2013年3月31日 +16%
- 544億9100万
- 2014年3月31日 +46.62%
- 798億9500万
- 2014年12月31日 +24.14%
- 991億8000万
- 2015年12月31日 -0.96%
- 982億2400万
- 2016年12月31日 -11.35%
- 870億7100万
- 2017年12月31日 -2.18%
- 851億7400万
- 2018年12月31日 +3.06%
- 877億8200万
- 2019年12月31日 +4.37%
- 916億2100万
- 2020年12月31日 -5.46%
- 866億2100万
- 2021年12月31日 -8.62%
- 791億5500万
- 2022年12月31日 +67.5%
- 1325億8800万
- 2023年12月31日 -10.69%
- 1184億1100万
個別
- 2008年3月31日
- 103億6300万
- 2009年3月31日 -18.05%
- 84億9200万
- 2010年3月31日 -11%
- 75億5800万
- 2011年3月31日 +10.31%
- 83億3700万
- 2012年3月31日 +16.88%
- 97億4400万
- 2021年12月31日 -99.54%
- 4500万
- 2022年12月31日 +84.44%
- 8300万
- 2023年12月31日 -97.59%
- 200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
ただし、債券につきましては償却原価法
なお、投資事業有限責任組合及びそれに類する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法2024/03/25 9:12 - #2 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 2.収益を理解するための基礎となる情報2024/03/25 9:12
①商品及び製品の販売
スポーツ用品等販売事業においては、主にスポーツ用品等の製造及び販売を行っております。このような商品及び製品の販売については、顧客と合意した地点に商品及び製品が到着した時点で、履行義務が充足されたと判断し収益を認識しております。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ③棚卸資産2024/03/25 9:12
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額につきましては収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 3.棚卸資産の評価基準及び評価方法2024/03/25 9:12
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額につきましては収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)