- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(4)減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない全社資産によるものです。
(5)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない全社資産によるものです。
3.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2026/03/04 9:01- #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」は、報告セグメントに含まれない事業セグメントである、ランニングサービス事業及びスポーツ施設運営事業であります。
2.(1)セグメント売上高の調整額は、報告セグメントに含まれない会社の売上高を含んでおりますが、主にセグメント間調整によるものです。
(2)セグメント利益又は損失の調整額は、報告セグメントに含まれない会社の利益又は損失を含んでおりますが、主にセグメント間調整によるものです。
(3)セグメント資産の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない全社資産及びセグメント間債権債務消去などによるものです。
(4)減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない全社資産によるものです。
(5)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない全社資産によるものです。
3.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/03/04 9:01 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
(1)リース資産の内容
無形固定資産
ソフトウエアであります。
2026/03/04 9:01- #4 事業等のリスク
アシックスグループにとって人財は経営の基盤であり、特にグローバルな事業活動を一層進める中で、それらの環境で活躍できる人財の育成・確保が急務であり、国内外での積極的な採用活動、研修・教育の充実、コア人財の流出の防止などの施策を講じています。これらの施策にも拘わらず、アシックスグループの人財育成・確保、適材適所の配置が計画通り進まなかった場合、長期的視点からアシックスグループの財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。
(20)固定資産の減損会計適用に係るリスク
アシックスグループでは、固定資産を保有しておりますが、固定資産の減損に係る会計基準の対象となる資産又は資産グループについて、保有資産の将来キャッシュ・フロー等を算定し減損損失の認識・測定を行っております。減損の兆候の把握、減損損失の認識及び測定については慎重に検討しておりますが、事業環境の著しい変化や収益状況の悪化等により、減損損失を認識すべきであると判定した場合には、当該資産又は資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額することとなり、アシックスグループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
2026/03/04 9:01- #5 会計方針に関する事項(連結)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
アシックス及び国内連結子会社は、定率法
2026/03/04 9:01- #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益
前連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)
主に連結子会社の土地、建物及び構築物の売却によるものであります。
当連結会計年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日)
主にオフィスの土地、建物及び構築物等の売却によるものであります。2026/03/04 9:01 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(2)有形固定資産
2026/03/04 9:01- #8 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
2026/03/04 9:01- #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
| 前事業年度(2024年12月31日) | | 当事業年度(2025年12月31日) |
| 繰延税金負債 | | | |
| 固定資産圧縮積立金 | 560 | | 309 |
| その他 | 30 | | 164 |
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/03/04 9:01- #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
投資活動の結果使用した資金は29,414百万円となり、前期比21,856百万円の支出増加となりました。
収入の主な内訳は、有形固定資産の売却による収入3,612百万円、支出の主な内訳は、有形固定資産の取得による支出16,191百万円、無形固定資産の取得による支出14,107百万円です。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2026/03/04 9:01- #11 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
経営者は、上記の仮定は妥当なものと考えておりますが、将来の不確実な経済条件の変動の結果によって影響を受ける可能性があり、将来の課税所得の結果が予測・仮定と異なる場合は、繰延税金資産の計上額に重要な影響を与える可能性があります。
(無形固定資産及びのれん)
(1) 連結財務諸表に計上した金額
2026/03/04 9:01- #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
移動平均法による原価法(貸借対照表価額につきましては収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
2026/03/04 9:01