ネポン（7985）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2015年9月30日: 1億2686万
2015年12月31日 +0.58%: 1億2760万
2016年3月31日 +39.6%: 1億7813万
2016年6月30日 -6.84%: 1億6594万
2016年9月30日 -5.46%: 1億5689万
2016年12月31日 -3.61%: 1億5122万
2017年3月31日 +3.91%: 1億5714万
2017年6月30日 +9.48%: 1億7204万
2017年9月30日 -2.81%: 1億6722万
2017年12月31日 -4.84%: 1億5913万
2018年3月31日 -3.38%: 1億5375万
2018年6月30日 -4.73%: 1億4649万
2018年9月30日 -8.16%: 1億3453万
2018年12月31日 -8.27%: 1億2340万
2019年3月31日 -9.87%: 1億1122万
2019年6月30日 -10.42%: 9963万
2019年9月30日 -4.94%: 9471万
2019年12月31日 -8.25%: 8689万
2020年3月31日 -10.38%: 7787万
2020年6月30日 +0.58%: 7832万
2020年9月30日 +20.8%: 9462万
2020年12月31日 +6.87%: 1億111万
2021年3月31日 +7.31%: 1億850万
2021年6月30日 +6.96%: 1億1606万
2021年9月30日 +2.27%: 1億1869万
2021年12月31日 -1.48%: 1億1694万
2022年3月31日 -3.44%: 1億1292万
2022年6月30日 -3.08%: 1億944万
2022年9月30日 -2.73%: 1億646万
2022年12月31日 +1.95%: 1億854万
2023年3月31日 -0.73%: 1億775万
2023年6月30日 -3.5%: 1億397万
2023年9月30日 +15.15%: 1億1973万
2023年12月31日 +11.73%: 1億3378万
2024年3月31日 +18.64%: 1億5871万
2024年6月30日 -0.49%: 1億5794万
2024年9月30日 -3.48%: 1億5245万
2024年12月31日 +7.18%: 1億6339万
2025年3月31日 +8.27%: 1億7690万
2025年6月30日 -1.88%: 1億7357万
2025年9月30日 +6.4%: 1億8468万
2025年12月31日 +24.57%: 2億3006万
2026年3月31日 -6.96%: 2億1404万

個別

2008年3月31日: 2億649万
2009年3月31日 -24.45%: 1億5601万
2010年3月31日 -31.22%: 1億730万
2010年12月31日 -30.64%: 7442万
2011年3月31日 -23.47%: 5695万
2011年6月30日 -8.47%: 5213万
2011年9月30日 +12.52%: 5866万
2011年12月31日 -8.52%: 5366万
2012年3月31日 +16.86%: 6271万
2012年6月30日 -7.99%: 5770万
2012年9月30日 +3.89%: 5994万
2012年12月31日 +19.49%: 7162万
2013年3月31日 +25.25%: 8971万
2013年6月30日 +12.48%: 1億91万
2013年9月30日 +13.25%: 1億1427万
2013年12月31日 -1.57%: 1億1248万
2014年3月31日 +6.5%: 1億1978万
2014年6月30日 +2.77%: 1億2310万
2014年9月30日 -3.15%: 1億1922万
2014年12月31日 -1.83%: 1億1704万
2015年3月31日 +9.36%: 1億2799万
2015年6月30日 +1.4%: 1億2979万
2016年3月31日 +37.12%: 1億7797万
2017年3月31日 -11.79%: 1億5698万
2018年3月31日 -2.05%: 1億5375万
2019年3月31日 -27.66%: 1億1122万
2020年3月31日 -29.98%: 7787万
2021年3月31日 +39.33%: 1億850万
2022年3月31日 +4.07%: 1億1292万
2023年3月31日 -4.58%: 1億775万
2024年3月31日 +47.3%: 1億5871万
2025年3月31日 +11.46%: 1億7690万
2026年3月31日 +20.99%: 2億1404万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a.商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
総平均法
b.未成工事支出金
個別法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～13年
在外連結子会社は主として定額法を採用しております。2026/06/30 9:06
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 営業活動によるキャッシュ・フローは、3億8千5百万円のプラス(前連結会計年度は1億7千万円のプラス)となりました。その主な要因は、棚卸資産の減少2億4千3百万円、減価償却費1億5千2百万円であります。
投資活動によるキャッシュ・フローは、1億2千万円のマイナス(前連結会計年度は5千8百万円のマイナス)となりました。その主な要因は、無形固定資産の取得による支出8千4百万円、有形固定資産の取得による支出5千6百万円であります。
財務活動によるキャッシュ・フローは、1億8千5百万円のマイナス(前連結会計年度は8千7百万円のマイナス)となりました。その主な要因は、長期借入金の返済による支出2億3千3百万円であります。
2026/06/30 9:06
#3 設備投資等の概要: 1【設備投資等の概要】
当連結会計年度における設備投資総額は122百万円であり、その内容は主に熱機器事業における生産設備等の投資であります。なお、有形固定資産の他、無形固定資産への投資を含めて記載しております。
2026/06/30 9:06
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。市場販売目的におけるソフトウエアは、見込販売数量に基づく償却額と、残存販売有効期間に基づく均等配分額との、いずれか大きい額を計上する方法を採用しております。なお、当初における販売有効期間は、3年としております。
2026/06/30 9:06
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 機械及び装置 4～13年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。市場販売目的におけるソフトウエアは、見込販売数量に基づく償却額と、残存販売有効期間に基づく均等配分額との、いずれか大きい額を計上する方法を採用しております。なお、当初における販売有効期間は、3年としております。
2026/06/30 9:06