- 7965
- 2026/10/09
- 時価
- 1031億円
- PER 予
- 18.81倍
- 2010年以降
- 4.01-43.18倍
(2010-2025年) - PBR
- 0.99倍
- 2010年以降
- 0.28-2.5倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 3.24%
- ROE 予
- 5.27%
- ROA 予
- 4.12%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
象印マホービン(7965)ののれんの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年11月20日
- 1億7500万
- 2009年11月20日 -26.29%
- 1億2900万
- 2010年11月20日 -27.91%
- 9300万
- 2011年2月20日 -9.68%
- 8400万
- 2011年5月20日 -9.52%
- 7600万
- 2011年8月20日 -11.84%
- 6700万
- 2011年11月20日 -11.94%
- 5900万
- 2012年2月20日 -15.25%
- 5000万
- 2012年5月20日 -16%
- 4200万
- 2012年8月20日 -21.43%
- 3300万
- 2012年11月20日 -24.24%
- 2500万
- 2013年2月20日 -36%
- 1600万
- 2013年5月20日 -50%
- 800万
- 2013年8月20日 +250%
- 2800万
- 2013年11月20日 -3.57%
- 2700万
- 2014年2月20日 -7.41%
- 2500万
- 2014年5月20日 -4%
- 2400万
- 2014年8月20日 -8.33%
- 2200万
- 2014年11月20日 -4.55%
- 2100万
- 2015年2月20日 -9.52%
- 1900万
- 2015年5月20日 -5.26%
- 1800万
- 2015年8月20日 -11.11%
- 1600万
- 2015年11月20日 -6.25%
- 1500万
- 2016年2月20日 -13.33%
- 1300万
- 2016年5月20日 -7.69%
- 1200万
- 2016年8月20日 -16.67%
- 1000万
- 2016年11月20日 -10%
- 900万
- 2017年2月20日 -22.22%
- 700万
- 2017年5月20日 -14.29%
- 600万
- 2017年8月20日 -33.33%
- 400万
- 2017年11月20日 -25%
- 300万
- 2018年2月20日 -66.67%
- 100万
個別
- 2008年11月20日
- 800万
- 2009年11月20日 -62.5%
- 300万
- 2010年11月20日 -66.67%
- 100万
- 2011年11月20日 -100%
- 0
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 該当事項はありません。2026/02/18 9:19
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
該当事項はありません。 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- アドバイザリーに対する報酬・手数料等 133百万円2026/02/18 9:19
5.発生した負ののれんの金額及び発生原因
(1) 発生した負ののれんの金額 274百万円 - #3 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たにLin & Partners Distributors Limitedを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2026/02/18 9:19
(注) 当連結会計年度末において、取得原価の配分が完了していないため、その時点で入手可能な合理的情報に基づき暫定的な会計処理を行っております。流動資産 2,024百万円 固定負債 △75百万円 負ののれん発生益 △274百万円 株式の取得価額 1,164百万円 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2026/02/18 9:19
3 法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前連結会計年度(2024年11月20日) 当連結会計年度(2025年11月20日) 持分法投資損益 △1.84% △0.99% 負ののれん発生益 ― △0.98% 外国子会社等の留保利益 0.04% 0.79%
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後に開始する連結会計年度より、「防衛特別法人税」が課されることとなりました。 - #5 負ののれん発生益(連結)
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2026/02/18 9:19
前連結会計年度(自 2023年11月21日 至 2024年11月20日)