のれん
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 4億7500万
- 2015年3月31日 +29.89%
- 6億1700万
- 2016年3月31日 +239.06%
- 20億9200万
- 2017年3月31日 +11.76%
- 23億3800万
- 2018年3月31日 +24.25%
- 29億500万
- 2019年3月31日 +84.41%
- 53億5700万
- 2019年6月30日 -1.34%
- 52億8500万
- 2019年9月30日 -1.38%
- 52億1200万
- 2019年12月31日 -1.42%
- 51億3800万
- 2020年3月31日 -8.82%
- 46億8500万
- 2020年6月30日 -1.45%
- 46億1700万
- 2020年9月30日 -1.45%
- 45億5000万
- 2020年12月31日 +17.47%
- 53億4500万
- 2021年3月31日 +11.26%
- 59億4700万
- 2021年6月30日 -1.46%
- 58億6000万
- 2021年9月30日 -1.47%
- 57億7400万
- 2021年12月31日 +1.09%
- 58億3700万
- 2022年3月31日 -1.52%
- 57億4800万
- 2022年6月30日 -1.53%
- 56億6000万
- 2022年9月30日 -1.57%
- 55億7100万
- 2022年12月31日 +2.57%
- 57億1400万
- 2023年3月31日 -1.61%
- 56億2200万
- 2023年6月30日 -1.64%
- 55億3000万
- 2023年9月30日 -1.65%
- 54億3900万
- 2023年12月31日 +6.67%
- 58億200万
- 2024年3月31日 -1.67%
- 57億500万
- 2024年6月30日 -1.72%
- 56億700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 該当事項はありません。2024/06/27 15:20
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #2 事業等のリスク
- (7) 固定資産の減損2024/06/27 15:20
当社グループは、有形固定資産やのれん等の固定資産を保有し、これら資産については、「固定資産の減損に係る会計基準」を適用しております。当該会計基準では、グルーピングされた固定資産について回収可能額を測定し、その結果、回収可能額が帳簿価額を下回る場合はその差額を減損損失として認識することとされており、今後経営環境の著しい悪化により資産価値が著しく下落した場合は減損損失が発生します。特にゴルフ事業におきましては、保有する資産の特性として非償却資産であるゴルフコース・土地の占める割合が高く、減損損失が発生した場合に損失額が多額となるリスクがあります。このような減損損失が発生した場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。
(8) 資金調達 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却に関する事項
のれんの償却については、20年以内の合理的な年数で定額法により償却しております。2024/06/27 15:20 - #4 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- ※2 株式の取得により新たに連結子会社となった会社の資産及び負債の主な内訳2024/06/27 15:20
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 固定資産 1,664 1,895 のれん 232 460 流動負債 △0 △521 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2024/06/27 15:20
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 試験研究費の税額控除額 △1.3 △0.9 のれんの償却額 0.4 0.5 評価性引当額の増減額 △11.7 1.9
「地方税法等の一部を改正する法律」(令和6年法律第4号)が2024年3月30日に公布され、2026年4月1日以後に開始する連結会計年度から一部の子会社に外形標準課税が適用されることとなりました。これに伴い、新たに外形標準課税の適用対象となる一部の子会社の繰延税金資産及び繰延税金負債の計算に使用する法定実効税率は、2026年4月1日以後に開始する連結会計年度に解消が見込まれる一時差異について、従来の34.6%から30.6%となります。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- b. 固定資産の減損2024/06/27 15:20
当社グループは、減損会計の対象となる建物及び構築物、土地、のれん等の固定資産を有しております。固定資産のうち減損の兆候がある資産又は資産グループについて、当該資産又は資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。減損の兆候の有無の判定、減損損失の認識及び測定に当たっては慎重に検討しておりますが、事業計画や市場環境の変化により、その見積り額の前提とした条件や仮定に変更が生じ減少した場合、減損処理が必要となる可能性があります。
詳細については、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項(重要な会計上の見積り)」に記載しております。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 外貨建金銭債権債務は、決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。2024/06/27 15:20
(7) のれんの償却に関する事項
のれんの償却については、20年以内の合理的な年数で定額法により償却しております。 - #8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- ① 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算出方法2024/06/27 15:20
当社グループは、減損会計の対象となる建物及び構築物、土地、のれん等の固定資産を有しております。
当社グループでは、固定資産のグルーピングを行うにあたり、資産又は資産グループのキャッシュ・フローを生み出す最小の単位としており、遊技機事業については事業所別に、ゴルフ事業についてはゴルフ場別にそれぞれグルーピングをしております。遊休資産については当該資産単独でグルーピングをしております。