ピジョン（7956）の支払手形及び買掛金の推移 - 四半期

【期間】

連結

2009年1月31日: 46億7421万
2010年1月31日 -7.75%: 43億1189万
2010年10月31日 +2.39%: 44億1484万
2011年1月31日 -9.74%: 39億8470万
2011年4月30日 +13.56%: 45億2517万
2011年7月31日 +6.25%: 48億820万
2011年10月31日 -7.78%: 44億3429万
2012年1月31日 -15.24%: 37億5831万
2012年4月30日 +19.83%: 45億365万
2012年7月31日 -16.55%: 37億5830万
2012年10月31日 +11.48%: 41億8993万
2013年1月31日 -7.78%: 38億6403万
2013年4月30日 +25.75%: 48億5897万
2013年7月31日 -2.68%: 47億2859万
2013年10月31日 +5.95%: 50億995万
2014年1月31日 -9.81%: 45億1825万
2014年4月30日 +6.39%: 48億715万
2014年7月31日 -5.12%: 45億6115万
2014年10月31日 -1.49%: 44億9334万
2015年1月31日 -0.68%: 44億6275万
2015年4月30日 +6.93%: 47億7221万
2015年7月31日 +7.03%: 51億765万
2015年10月31日 -13.28%: 44億2945万
2016年1月31日 -15.5%: 37億4307万
2016年4月30日 +21.32%: 45億4100万
2016年7月31日 -1.74%: 44億6200万
2016年10月31日 -1.08%: 44億1400万
2017年1月31日 +10.04%: 48億5700万
2017年4月30日 +7.04%: 51億9900万
2017年7月31日 -9.35%: 47億1300万
2017年10月31日 +0.38%: 47億3100万
2018年1月31日 +9.79%: 51億9400万
2018年4月30日 +7.8%: 55億9900万
2018年7月31日 -0.21%: 55億8700万
2018年10月31日 -0.04%: 55億8500万
2019年1月31日 -18.23%: 45億6700万
2019年4月30日 +20.43%: 55億
2019年7月31日 +2.25%: 56億2400万
2019年10月31日 -7.65%: 51億9400万
2019年12月31日 -5.66%: 49億
2020年3月31日 -2.47%: 47億7900万
2020年6月30日 +7.18%: 51億2200万
2020年9月30日 -6.01%: 48億1400万
2020年12月31日 -1.18%: 47億5700万
2021年3月31日 +23.52%: 58億7600万
2021年6月30日 -8.39%: 53億8300万
2021年9月30日 -11.89%: 47億4300万
2021年12月31日 -13.83%: 40億8700万
2022年3月31日 +28.97%: 52億7100万
2022年6月30日 +9.71%: 57億8300万
2022年9月30日 -0.21%: 57億7100万
2022年12月31日 -12.22%: 50億6600万
2023年3月31日 +9.47%: 55億4600万
2023年6月30日 -16.21%: 46億4700万
2023年9月30日 -7.68%: 42億9000万
2023年12月31日 -15.08%: 36億4300万
2024年3月31日 +47.98%: 53億9100万
2024年6月30日 +1.34%: 54億6300万
2024年9月30日 -4.28%: 52億2900万
2024年12月31日 -0.65%: 51億9500万
2025年3月31日 +13.94%: 59億1900万
2025年6月30日 +0.9%: 59億7200万
2025年9月30日 +0.13%: 59億8000万
2025年12月31日 -14.36%: 51億2100万
2026年3月31日 +30.68%: 66億9200万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当第2四半期連結会計期間末における負債の残高は220億35百万円となり、前連結会計年度末と比べ2億54百万円の増加となりました。流動負債は22百万円の増加、固定負債は2億32百万円の増加となりました。
流動負債の増加の主な要因は、支払手形及び買掛金が4億19百万円減少したものの、電子記録債務が5億96百万円増加したことによるものです。
固定負債の増加の主な要因は、その他固定負債が2億75百万円増加したことによるものです。
2023/08/10 10:37