- 7956
- 2026/09/04
- 時価
- 2501億円
- PER 予
- 26.87倍
- 2010年以降
- 12.04-70.27倍
(2010-2025年) - PBR
- 2.87倍
- 2010年以降
- 1.44-11.76倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 3.7%
- ROE 予
- 10.7%
- ROA 予
- 7.93%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2019年1月31日
- 42億2300万
- 2019年12月31日 -8.52%
- 38億6300万
個別
- 2019年1月31日
- 25億3600万
- 2019年12月31日 -10.73%
- 22億6400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 4.減価償却費の調整額は、全社資産に係る償却費です。2020/03/30 10:24
5.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産に係るものであります。
6.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。2020/03/30 10:24 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2020/03/30 10:24
投資活動の結果支出した資金は、39億95百万円(前年同期は47億4百万円の支出)となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出34億13百万円に、無形固定資産の取得による支出6億6百万円によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 工具、器具及び備品 2~20年2020/03/30 10:24
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品、製品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
② 貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 7~50年2020/03/30 10:24 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/03/30 10:24