シード(7743)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- -2億1672万
- 2009年3月31日 -120.55%
- -4億7797万
- 2010年3月31日
- 1億3241万
- 2011年3月31日 +65.1%
- 2億1862万
- 2012年3月31日 +55.2%
- 3億3929万
- 2013年3月31日 +149.99%
- 8億4820万
- 2014年3月31日 +36.63%
- 11億5888万
- 2015年3月31日 -53.3%
- 5億4114万
- 2016年3月31日 +65.44%
- 8億9529万
- 2017年3月31日 +69.62%
- 15億1863万
- 2018年3月31日 +38.7%
- 21億640万
- 2019年3月31日 -11.01%
- 18億7449万
- 2020年3月31日 -7.54%
- 17億3312万
- 2021年3月31日 -31.01%
- 11億9571万
- 2022年3月31日 -1.56%
- 11億7705万
- 2023年3月31日 -46.48%
- 6億2992万
- 2024年3月31日 +225.46%
- 20億5013万
- 2025年3月31日 -23.81%
- 15億6200万
個別
- 2008年3月31日
- -2億756万
- 2009年3月31日 -59.96%
- -3億3200万
- 2010年3月31日
- 1億5223万
- 2011年3月31日 +91.79%
- 2億9196万
- 2012年3月31日 +19.1%
- 3億4774万
- 2013年3月31日 +142.64%
- 8億4375万
- 2014年3月31日 +42.53%
- 12億261万
- 2015年3月31日 -49.33%
- 6億932万
- 2016年3月31日 +48.72%
- 9億620万
- 2017年3月31日 +64.95%
- 14億9474万
- 2018年3月31日 +47.66%
- 22億712万
- 2019年3月31日 -8.44%
- 20億2079万
- 2020年3月31日 -13.42%
- 17億4954万
- 2021年3月31日 +1.6%
- 17億7761万
- 2022年3月31日 -5.34%
- 16億8270万
- 2023年3月31日 -13.32%
- 14億5864万
- 2024年3月31日 +63.96%
- 23億9165万
- 2025年3月31日 -23.45%
- 18億3073万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2025/06/23 15:41
(注)全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない提出会社の総務部や経理部、情報システム部等の管理部門に係る費用であります。(単位:千円) 全社費用(注) △1,215,972 連結財務諸表の営業利益 2,050,138
- #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。2025/06/23 15:41
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #3 役員報酬(連結)
- d.業績連動報酬に係る指標2025/06/23 15:41
業績連動報酬は、各事業年度の連結売上高、連結営業利益、連結 ROE、連結 EBITDAの基準値に対する達成率に加え、ESG 指標の達成度合いに対応する評価点の加重平均値、及び所管部署の評価点を、取締役は1:1、執行役員は4:6で加重平均して乗数を決定いたします。但し、代表取締役は、連結業績のみとし、上記乗数を役位に応じた基準額に乗じて業績連動報酬を支給いたします。環境経営、サスティナビリティへの取り組みを客観的に評価するために、その評価を指標として、取組状況についても所管部署評価における定性面で評価を実施いたします。当連結会計年度の業績連動報酬に係る2024年3月期の会社業績目標及び実績は以下の通りであります。
なお、足元の業績を鑑み、株式取得目的報酬につきましては、2022年4月11日開催の取締役会において一時不支給とすることを決議しております。指標 目標 実績 達成率 売上高(百万円) 33,000 32,396 98.2% 営業利益(百万円) 1,700 2,050 120.6% ROE 6.7% 13.4% 200.0% - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 社移転に伴う費用が発生しております。また、人員増加・処遇改善に纏わる人件費の増加や治験の進捗に伴う研究2025/06/23 15:41
開発費の支払いが高水準であることから、営業利益1,562百万円(前期比23.8%減)、経常利益1,333百万円(前期
比35.3%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,092百万円(前期比44.4%減)となりました。