減価償却費
連結
- 2021年3月31日
- 2億5800万
- 2022年3月31日 -56.2%
- 1億1300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 減価償却費並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用とその償却額が含まれております。
当連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、繊維板事業、工事事業、FP事業、その他事業を含んでおります。
2.セグメント利益又は損失の調整額△3,162百万円には、各報告セグメントに配分していない全社費用△3,222百万円及びその他の調整額59百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない当社の総務部門等管理部門に係る費用であります。
3.セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
4.セグメント資産の調整額36,661百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産37,707百万円及びその他の調整額△1,046百万円が含まれております。2022/06/27 10:47 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用とその償却額が含まれております。2022/06/27 10:47
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2022/06/27 10:47
前事業年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 役員退職慰労引当金繰入額 18 17 減価償却費 744 706 製品保証引当金繰入額 256 71 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/06/27 10:47
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2021年3月31日) 当事業年度(2022年3月31日) 退職給付引当金 204 213 減価償却費 372 364 関係会社株式評価損 4,744 4,744
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/06/27 10:47
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) 繰越欠損金(注) 1,543 1,119 減価償却費 430 422 その他 531 494 その他有価証券評価差額金 △1,134 △1,079 減価償却費 △206 △233 その他 △39 △28
前連結会計年度(2021年3月31日) - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2022/06/27 10:47
営業活動の結果得られた資金は149億93百万円(前連結会計年度比8億12百万円の減少)となりました。これは、主に、償却前利益(税金等調整前当期純利益+減価償却費)で188億64百万円を計上し、仕入債務が21億33百万円増加するなど資金の増加要因があった一方で、法人税等の支払額が23億20百万円、棚卸資産が19億99百万円増加するなど資金の減少要因もあったことによるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #7 連結損益及び包括利益計算書(連結)
- ②【連結損益及び包括利益計算書】2022/06/27 10:47
(単位:百万円) 役員退職慰労引当金繰入額 31 29 減価償却費 867 864 試験研究費 ※1 1,170 ※1 1,320