有価証券報告書-第36期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

※5 事業構造改善費用
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
開発体制の再編、開発プロセスの改革に伴い、デジタルコンテンツ事業において資産の将来の回収可能性を検討した結果、発生した費用であります。