三共(6417)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 3億300万
- 2014年3月31日 +52.81%
- 4億6300万
- 2015年3月31日 -3.89%
- 4億4500万
- 2016年3月31日 -8.31%
- 4億800万
- 2017年3月31日 -0.74%
- 4億500万
- 2018年3月31日 -9.63%
- 3億6600万
- 2019年3月31日 -33.33%
- 2億4400万
- 2020年3月31日 -44.26%
- 1億3600万
- 2021年3月31日 -94.12%
- 800万
- 2022年3月31日 -62.5%
- 300万
- 2023年3月31日 ±0%
- 300万
- 2024年3月31日 +700%
- 2400万
- 2025年3月31日 +12.5%
- 2700万
- 2026年3月31日 +3.7%
- 2800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/26 11:30
4 「減価償却費」及び「有形固定資産及び無形固定資産の増加額」には長期前払費用の償却費及び増加額が含まれております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産賃貸、一般成形部品販売等の事業であります。
2 調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、各報告セグメントに帰属しない提出会社の管理部門に係る一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに帰属しない全社資産であります。その主なものは、提出会社の余資運用資金(有価証券)、長期投資資産(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 「減価償却費」及び「有形固定資産及び無形固定資産の増加額」には長期前払費用の償却費及び増加額が含まれております。2025/06/26 11:30 - #3 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2025/06/26 11:30
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 貸倒引当金繰入額 11 百万円 △24 百万円 減価償却費 146 百万円 235 百万円 株主優待引当金繰入額 162 百万円 154 百万円 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 11:30
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 退職給付引当金 1,458 百万円 1,515 百万円 減価償却費 2,362 百万円 2,972 百万円 長期未払金 679 百万円 687 百万円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 11:30
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 退職給付に係る負債 1,569 百万円 1,655 百万円 減価償却費 3,569 百万円 4,376 百万円 固定資産未実現利益 39 百万円 36 百万円
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末における現金及び現金同等物(以下、資金)は、前連結会計年度末と比べ346億円増加し2,400億円となりました。2025/06/26 11:30
営業活動によるキャッシュ・フローは、前連結会計年度末と比べ104億円増加し580億円の資金の収入となりました。収入の主な内訳は、税金等調整前当期純利益750億円、仕入債務の増加額51億円、減価償却費28億円であり、支出の主な内訳は、法人税等の支払額159億円、有償支給未収入金の増加額49億円、棚卸資産の増加額37億円によるものであります。
投資活動によるキャッシュ・フローは、前連結会計年度末と比べ186億円減少し35億円の資金の支出となりました。収入の主な内訳は、投資有価証券の売却による収入8億円であり、支出の主な内訳は、有形及び無形固定資産の取得による支出42億円によるものであります。