ZACROS（7917）の研究開発費の推移 - 全期間

【期間】

2Q
通期
全期間

連結

2013年3月31日: 20億6700万
2013年9月30日 -46.54%: 11億500万
2014年3月31日 +98.73%: 21億9600万
2014年9月30日 -50.14%: 10億9500万
2015年3月31日 +117.53%: 23億8200万
2015年9月30日 -49.62%: 12億
2016年3月31日 +107.33%: 24億8800万
2016年9月30日 -47.15%: 13億1500万
2017年3月31日 +99.16%: 26億1900万
2017年9月30日 -48.07%: 13億6000万
2018年3月31日 +104.04%: 27億7500万
2018年9月30日 -51.71%: 13億4000万
2019年3月31日 +103.13%: 27億2200万
2019年9月30日 -47.28%: 14億3500万
2020年3月31日 +107.53%: 29億7800万
2020年9月30日 -53.39%: 13億8800万
2021年3月31日 +118.88%: 30億3800万
2021年9月30日 -44.87%: 16億7500万
2022年3月31日 +111.64%: 35億4500万
2022年9月30日 -49.14%: 18億300万
2023年3月31日 +108.49%: 37億5900万
2023年9月30日 -44.56%: 20億8400万
2024年3月31日 +112.62%: 44億3100万
2024年9月30日 -43.29%: 25億1300万
2025年3月31日 +88.42%: 47億3500万
2025年9月30日 -54.95%: 21億3300万
2026年3月31日 +111.44%: 45億1000万

個別

2013年3月31日: 20億4400万
2014年3月31日 +5.72%: 21億6100万
2015年3月31日 +4.67%: 22億6200万
2016年3月31日 +4.95%: 23億7400万
2017年3月31日 +5.14%: 24億9600万
2018年3月31日 +4.93%: 26億1900万
2019年3月31日 -0.23%: 26億1300万
2020年3月31日 +9.68%: 28億6600万
2021年3月31日 +1.81%: 29億1800万
2022年3月31日 +16.9%: 34億1100万
2023年3月31日 +5.83%: 36億1000万
2024年3月31日 +18.01%: 42億6000万
2025年3月31日 +5.68%: 45億200万
2026年3月31日 -3.91%: 43億2600万

有報情報

#1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）

※7 研究開発費の総額
一般管理費及び当期製造費用に含まれる額

2026/06/17 16:00

#2 主要な販売費及び一般管理費（連結）

主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
退職給付費用	239	237
研究開発費	4,735	4,510
減価償却費	797	724

2026/06/17 16:00

#3 研究開発活動

これらの活動をさらに加速するため、AI、MI(マテリアルインフォマティクス)、各種シミュレーション等のデジタル技術を積極的に活用し、開発プロセスの効率化や省力化を進めています。
なお、当連結会計年度の研究開発費の合計は、4,510百万円(前年同期比4.7%減)であります。研究開発費はセグメント別に関連付けることが困難であるため、その総額を記載しています。
各事業の主な研究開発活動は以下のとおりであります。

2026/06/17 16:00

#4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(2025年3月31日)	当連結会計年度(2026年3月31日)
支払利息損金不算入額	141	170
研究開発費	96	91
リース債務	24	111

(表示方法の変更)
前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に含めておりました「減価償却超過額」、「支払利息損金不算入額」、「研究開発費」、及び「リース債務」は、表示の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。

2026/06/17 16:00

#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

当社グループの資本の財源及び資金の流動性については、次のとおりであります。
主な資金需要は、原材料の購入費用、製造・販売費・一般管理費等の運転資金、設備投資や研究開発費・戦略費・M&A等も見据えた広義での成長投資、ならびに株主還元となります。
設備投資については、前年同期の236億89百万円から61億28百万円減少し、175億60百万円となりました。その主な内容は当社における沼田事業所の偏光板用プロテクトフィルムの設備増設を中心とした投資、フジモリ産業株式会社の関東工場新棟建設、子会社ZACROS MALAYSIA SDN.BHD.における事業用の建物土地や機械装置の取得、および子会社台湾賽諾世股份有限公司における塗工機の改造です。

2026/06/17 16:00