固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 341億2800万
- 2014年3月31日 -3.22%
- 330億2900万
個別
- 2013年3月31日
- 317億5500万
- 2014年3月31日 +3.18%
- 327億6600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2014/06/19 16:15
本邦に所在している有形固定資産の額が連結貸借対照表上の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。2014/06/19 16:15
(2)未経過リース料期末残高相当額等 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 4.固定資産の減価償却の方法2014/06/19 16:15
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。
2014/06/19 16:15前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)機械装置及び運搬具 1百万円 0百万円 工具、器具及び備品 0 - 計 1 0 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。
2014/06/19 16:15前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)建物及び構築物 53百万円 4百万円 機械装置及び運搬具 40 17 工具、器具及び備品 1 0 計 95 22 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/06/19 16:15
- #7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/19 16:15
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成25年3月31日) 当事業年度(平成26年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金等 △951 △921 その他有価証券評価差額金 △408 △432
- #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/19 16:15
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金等 △951 △921 その他有価証券評価差額金 △416 △447
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 814百万円 773百万円 固定資産-繰延税金資産 478 461 固定負債-繰延税金負債 517 538 - #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ②固定資産2014/06/19 16:15
当連結会計年度末における固定資産の残高は、330億29百万円(前連結会計年度末341億28百万円)となり、10億99百万円の減少となりました。これは主として、新規投資を上回る減価償却が発生したことにより有形固定資産が減少したこと等によるものです。
③流動負債 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2014/06/19 16:15
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、当社沼田事業所の建物(附属設備を除く)及び平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。