(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、沼田事業所の建物(附属設備を除く)及び平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりです。

2018/06/20 16:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成28年4月1日至平成29年3月31日)	当連結会計年度(自平成29年4月1日至平成30年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	3百万円
機械装置及び運搬具	6	2

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#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(13億57百万円)を特別損失に計上しました。
その内訳は、建物及び構築物66百万円、機械装置及び運搬具444百万円、工具、器具及び備品16百万円、建設仮勘定33百万円、のれん454百万円、その他無形固定資産341百万円であります。
(回収可能価額の算定方法)

2018/06/20 16:00

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、当社沼田事業所の建物(附属設備を除く)及び国内において平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、一部の在外連結子会社については定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

建物及び構築物	3～50年
機械装置及び運搬具	4～15年

② 無形固定資産(リース資産を除く)

2018/06/20 16:00