建物及び構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 37億7823万
- 2009年3月31日 -8.31%
- 34億6411万
- 2010年3月31日 -4.45%
- 33億985万
- 2011年3月31日 -6.07%
- 31億885万
- 2012年3月31日 -5.33%
- 29億4330万
- 2013年3月31日 +1.42%
- 29億8509万
- 2014年3月31日 +1.56%
- 30億3180万
- 2015年3月31日 +1.9%
- 30億8943万
- 2016年3月31日 +52.8%
- 47億2069万
- 2017年3月31日 +25.87%
- 59億4197万
- 2018年3月31日 -0.13%
- 59億3398万
- 2019年3月31日 -0.89%
- 58億8089万
- 2020年3月31日 -3.59%
- 56億6982万
- 2021年3月31日 -3.27%
- 54億8424万
- 2022年3月31日 -1.84%
- 53億8329万
- 2023年3月31日 -0.34%
- 53億6500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2023/06/26 9:49
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～17年 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ハ.固定資産の減損2023/06/26 9:49
当社グループは、減損会計の対象となる建物及び構築物、土地、並びにソフトウエア、のれん等を有しており、回収可能額が帳簿価額を下回る兆候がある場合には、減損の有無を判定しています。減損判定を実施する契機となる重要な要素には、過去あるいは見込まれる営業成績に対して著しい実績の悪化等により決定しています。減損の判定には、グルーピングした各事業単位の将来キャッシュ・フローの見積りに基づき実施しております。現状、減損損失の認識が必要な資産はありませんが、今後、将来において当社グループを取り巻く環境に大きな変化等が生じた場合には、減損損失の計上が必要となる場合があります。
ニ.投資の減損