7906 ヨネックス

7906
2026/06/26
時価
2133億円
PER 予
14.89倍
2010年以降
7.68-57.24倍
(2010-2026年)
PBR
2.44倍
2010年以降
0.36-4.79倍
(2010-2026年)
配当 予
1.22%
ROE 予
16.4%
ROA 予
10.26%
資料
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ヨネックス(7906)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - アジアの推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
1億689万
2013年6月30日 -20.49%
8499万
2013年9月30日 +53.88%
1億3078万
2013年12月31日 +51.33%
1億9791万
2014年3月31日 +23.64%
2億4470万
2014年6月30日 -61.07%
9527万
2014年9月30日 +83.04%
1億7438万
2014年12月31日 +52.76%
2億6638万
2015年3月31日 +31.19%
3億4946万
2015年6月30日 -79.64%
7113万
2015年9月30日 +686.25%
5億5932万
2015年12月31日 +164.59%
14億7990万
2016年3月31日 +29.2%
19億1208万
2016年6月30日 -65.23%
6億6476万
2016年9月30日 +93.13%
12億8385万
2016年12月31日 +17.97%
15億1449万
2017年3月31日 +25.4%
18億9912万
2017年6月30日 -76.06%
4億5456万
2017年9月30日 +104.63%
9億3019万
2017年12月31日 +23.73%
11億5093万
2018年3月31日 +50.77%
17億3525万
2018年6月30日 -79.46%
3億5636万
2018年9月30日 +112.22%
7億5627万
2018年12月31日 +5.71%
7億9948万
2019年3月31日 +57.2%
12億5679万
2019年6月30日 -77.02%
2億8879万
2019年9月30日 +187.88%
8億3137万
2019年12月31日 +54.93%
12億8802万
2020年3月31日 +55.2%
19億9901万
2020年6月30日 -84.31%
3億1372万
2020年9月30日 +241.42%
10億7111万
2020年12月31日 +38.95%
14億8833万
2021年3月31日 +58.77%
23億6301万
2021年6月30日 -69.1%
7億3012万
2021年9月30日 +220.23%
23億3810万
2021年12月31日 +76.08%
41億1693万
2022年3月31日 +20.9%
49億7755万
2022年6月30日 -54.84%
22億4800万
2022年9月30日 +98.93%
44億7200万
2022年12月31日 +64.47%
73億5500万
2023年3月31日 +19.93%
88億2100万
2023年6月30日 -80.49%
17億2100万
2023年9月30日 +116.73%
37億3000万
2023年12月31日 +61.05%
60億700万
2024年3月31日 +47.88%
88億8300万
2024年9月30日 -42.92%
50億7000万
2025年3月31日 +91.56%
97億1200万
2025年9月30日 -37.77%
60億4400万
2026年3月31日 +96.29%
118億6400万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社グループは、スポーツ用品の製造・販売を行うスポーツ用品事業とゴルフ場の運営等を行うスポーツ施設事業から構成されております。
スポーツ用品事業については、バドミントン用品、テニス用品、ゴルフ用品等の製造・販売を行っております。製造については、国内における当社グループの製造拠点に加え、アジア(台湾・インド・タイ)の各現地法人で行っています。販売については当社が国内販売、及び海外販売代理店への輸出・仲介貿易を行っており、海外においては北米(米国・カナダ)、ヨーロッパ(英国・ドイツ)、アジア(台湾・中国)の現地法人がそれぞれ担当しております。なお、インド・タイ現地法人は製造子会社であり、現地における販売については販売代理店が担当しております。
現地法人はそれぞれ独立した経営単位であり、各地域の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
2026/06/17 13:18
#2 セグメント表の脚注(連結)
(注)1.スポーツ用品事業における「アジア」の売上高のうち、中国は77,756百万円です。
2.調整額の内容は以下のとおりであります。
2026/06/17 13:18
#3 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注)1.売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2.アジアへの売上高に分類した額のうち、中国への売上高は77,756百万円です。
2026/06/17 13:18
#4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(単位:百万円)
日本アジア北米ヨーロッパ合計
30,7834,91580392037,423
(注)有形固定資産の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2026/06/17 13:18
#5 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
2010年8月 カリフォルニア大学バークレー校 東アジア研究所日本研究センタープロジェクトコーディネーター
2014年1月 XYZ.COM LLC 入社
2026/06/17 13:18
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
地域構成
現在、売上高の大きな割合を占める東アジア地域に加え、その他地域での展開を中長期的に進めることで、よりバランスの取れた地域構成を目指しています。特に、北米におけるテニス事業、インドにおけるバドミントン事業は重点領域として位置づけています。北米では、テニス市場におけるブランド認知の向上と事業基盤の強化に注力しています。また、インドでは、競技の普及・発展に取り組みながら、自社工場を拠点とした現地生産体制の強化を進めています。
今後も、グローバル各地域の市場特性に即した展開を進めながら、より多くのお客様にスポーツの楽しさと価値を届けてまいります。
2026/06/17 13:18
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
②経営成績の状況
当連結会計年度においては、スポーツ市場がアジアを中心にグローバルで堅調に推移する中、当社は国際大会における契約選手の活躍を活かした情報発信や「Head to Toe(頭からつま先まで)」での提案強化を継続するとともに、各地域における販売活動に加え、ポップアップストアや各種イベントの開催、EC等を通じてお客様との接点拡大に取り組み、競技のファン層拡大及び市場のさらなる活性化に努めました。
その結果、バドミントン用品においては、主力市場であるアジアを中心に競技人気が継続していることを背景に需要が堅調に推移し、販売が伸長しました。テニス用品についても、国際大会における契約選手の活躍によりブランド認知が向上したことから、販売が伸長しました。加えて、ウェアやバッグ等のその他用品についてもグローバルに販売が拡大し、事業全体の成長を下支えした結果、連結売上高は過去最高値を更新しました。
2026/06/17 13:18

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