7906 ヨネックス

7906
2026/03/27
時価
2948億円
PER 予
23.42倍
2010年以降
7.68-57.24倍
(2010-2025年)
PBR
3.55倍
2010年以降
0.36-4.29倍
(2010-2025年)
配当 予
0.76%
ROE 予
15.17%
ROA 予
9.38%
資料
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ヨネックス(7906)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - アジアの推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
1億689万
2013年6月30日 -20.49%
8499万
2013年9月30日 +53.88%
1億3078万
2013年12月31日 +51.33%
1億9791万
2014年3月31日 +23.64%
2億4470万
2014年6月30日 -61.07%
9527万
2014年9月30日 +83.04%
1億7438万
2014年12月31日 +52.76%
2億6638万
2015年3月31日 +31.19%
3億4946万
2015年6月30日 -79.64%
7113万
2015年9月30日 +686.25%
5億5932万
2015年12月31日 +164.59%
14億7990万
2016年3月31日 +29.2%
19億1208万
2016年6月30日 -65.23%
6億6476万
2016年9月30日 +93.13%
12億8385万
2016年12月31日 +17.97%
15億1449万
2017年3月31日 +25.4%
18億9912万
2017年6月30日 -76.06%
4億5456万
2017年9月30日 +104.63%
9億3019万
2017年12月31日 +23.73%
11億5093万
2018年3月31日 +50.77%
17億3525万
2018年6月30日 -79.46%
3億5636万
2018年9月30日 +112.22%
7億5627万
2018年12月31日 +5.71%
7億9948万
2019年3月31日 +57.2%
12億5679万
2019年6月30日 -77.02%
2億8879万
2019年9月30日 +187.88%
8億3137万
2019年12月31日 +54.93%
12億8802万
2020年3月31日 +55.2%
19億9901万
2020年6月30日 -84.31%
3億1372万
2020年9月30日 +241.42%
10億7111万
2020年12月31日 +38.95%
14億8833万
2021年3月31日 +58.77%
23億6301万
2021年6月30日 -69.1%
7億3012万
2021年9月30日 +220.23%
23億3810万
2021年12月31日 +76.08%
41億1693万
2022年3月31日 +20.9%
49億7755万
2022年6月30日 -54.84%
22億4800万
2022年9月30日 +98.93%
44億7200万
2022年12月31日 +64.47%
73億5500万
2023年3月31日 +19.93%
88億2100万
2023年6月30日 -80.49%
17億2100万
2023年9月30日 +116.73%
37億3000万
2023年12月31日 +61.05%
60億700万
2024年3月31日 +47.88%
88億8300万
2024年9月30日 -42.92%
50億7000万
2025年3月31日 +91.56%
97億1200万
2025年9月30日 -37.77%
60億4400万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社グループは、スポーツ用品の製造・販売を行うスポーツ用品事業とゴルフ場の運営等を行うスポーツ施設事業から構成されております。
スポーツ用品事業については、バドミントン用品、テニス用品、ゴルフ用品等の製造・販売を行っております。製造については、国内における当社グループの製造拠点に加え、アジア(台湾・インド・タイ)の各現地法人で行っています。販売については当社が国内販売、及び海外販売代理店への輸出・仲介貿易を行っており、海外においては北米(米国・カナダ)、ヨーロッパ(英国・ドイツ)、アジア(台湾・中国)の現地法人がそれぞれ担当しております。なお、インド・タイ現地法人は製造子会社であり、現地における販売については販売代理店が担当しております。
現地法人はそれぞれ独立した経営単位であり、各地域の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
2025/06/26 10:01
#2 セグメント表の脚注(連結)
(注)1.スポーツ用品事業における「アジア」の売上高のうち、中国は61,125百万円です。
2.調整額の内容は以下のとおりであります。
2025/06/26 10:01
#3 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注)1.売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2.アジアへの売上高に分類した額のうち、中国への売上高は61,125百万円です。
2025/06/26 10:01
#4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(単位:百万円)
日本アジア北米ヨーロッパ合計
24,4544,6091,01153130,607
(注)有形固定資産の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2025/06/26 10:01
#5 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
2010年8月 カリフォルニア大学バークレー校 東アジア研究所日本研究センタープロジェクトコーディネーター
2014年1月 XYZ.COM LLC 入社
2025/06/26 10:01
#6 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
社外取締役の大坪富貴子は、国内外の企業において要職を歴任し、豊富な経験と財務に係る高度な知識やヘルスサービス、食による健康長寿等他分野における専門的識見を有しており、客観的な立場、視点により当社の経営戦略に活かす意見や指針を示して頂けると判断しております。当社と大坪富貴子との間には人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はありません。また、大坪富貴子が役員を兼任しているsmartData Japan株式会社及びミツフジ株式会社と当社との間には人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はありません。
社外取締役のダンカン隆賢ウィリアムズは、カリフォルニア大学バークレー校、南カリフォルニア大学等で東アジア文化を専門に研究を行ってきた大学教授です。同氏は、東京で生まれ、日本と英国で育った後、渡米しハーバード大学で博士号を取得、米国で長年研究活動に従事するという多様なバックグラウンドを有しています。学術面だけでなく、分野を超えた多彩な活動を主導するリーダーシップ、起業家精神と戦略思考もあり、当社の今後の長期的なグローバル成長に向けて新たな、かつ幅広い視点からの助言や提言を頂けると判断しております。当社とダンカン隆賢ウィリアムズとの間には人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はありません。
社外監査役の丸山晴彦は、税理士として会計・税務等の専門的な知識を有しており、その分野の造詣の深さから、社外監査役として職務を適切に遂行いただけるものと判断しております。当社と丸山晴彦との間には人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はありません。
2025/06/26 10:01
#7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
地域構成
現在、売上高の大きな割合を占める東アジア地域に加え、その他地域での成長を中長期的に進めることで、よりバランスの取れた地域構成を目指しています。特に、北米におけるテニス事業、インドにおけるバドミントン事業は重点領域として位置づけており、競技の普及や市場の拡大に注力しています。インドでは、競技の広がりが見られる中、自社工場を拠点とした現地生産体制の強化を進めることで、地域に根差したものづくりによる信頼の蓄積にも取り組んでいます。今後も、地域ごとの市場特性に即した展開を進めながら、グローバルでの持続的な成長を図ってまいります。
マーケティングの再構築
2025/06/26 10:01
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
この結果、売上高は58,005百万円(前期比13.6%増)、営業利益は3,694百万円(前期比125.1%増)となりました。
(アジア)
中国販売子会社では、4月開催の国別対抗戦と7月にパリで開催の国際大会での中国バドミントン代表チームの活躍が後押しとなりバドミントン市場が引き続き堅調に推移し、バドミントン用品やウェア、バッグ等の販売が増加しました。当社は、これら大会の開催や選手活躍の話題を活かした情報発信やアマチュア大会の開催を強化し、さらなるお客様の拡大に注力しました。
2025/06/26 10:01

IRBANK 採用情報

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