ヨネックス(7906)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - アジアの推移 - 第二四半期
連結
- 2013年9月30日
- 1億3078万
- 2014年9月30日 +33.34%
- 1億7438万
- 2015年9月30日 +220.74%
- 5億5932万
- 2016年9月30日 +129.54%
- 12億8385万
- 2017年9月30日 -27.55%
- 9億3019万
- 2018年9月30日 -18.7%
- 7億5627万
- 2019年9月30日 +9.93%
- 8億3137万
- 2020年9月30日 +28.84%
- 10億7111万
- 2021年9月30日 +118.29%
- 23億3810万
- 2022年9月30日 +91.27%
- 44億7200万
- 2023年9月30日 -16.59%
- 37億3000万
- 2024年9月30日 +35.92%
- 50億7000万
- 2025年9月30日 +19.21%
- 60億4400万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 国内は、バドミントンは第1四半期の新製品ラケット発売効果と大会シーズンに伴う需要増により増収となったものの、テニスについてはここ数年の販売増加が一段落したこともあり減収となり、全体では横ばいとなりました。2023/11/10 9:45
海外代理店向けの売上については、引き続きバドミントン市場が活性化しているアジア地域を中心に大幅増収となり、日本セグメント全体の増収に寄与しました。
利益面については、円安の進行による仕入価格の上昇やエネルギーコストの増加に対し、国内向け販売への価格転嫁が遅れたことによって国内の売上総利益率が低下したものの、増収及びセールスミックスにより売上総利益は増加しました。一方、国際大会の開催に伴うイベント実施や、選手サポートの費用を含むグローバルの広告宣伝費の増加に加え、円安に伴う外貨建て費用の換算による上昇、人件費等の増加により販管費が増加し、減益となりました。