有価証券報告書-第47期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

4 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 14～50年
機械及び装置 9年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。