タカノ（7885）の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 18億7690万
2010年3月31日 +1.34%: 19億209万
2011年3月31日 +82.07%: 34億6308万
2012年3月31日 -0.83%: 34億3437万
2013年3月31日 -66.83%: 11億3903万
2014年3月31日 +129.85%: 26億1808万
2015年3月31日 +4.32%: 27億3110万
2016年3月31日 +54.16%: 42億1025万
2017年3月31日 -44.45%: 23億3877万
2018年3月31日 +59.53%: 37億3111万
2019年3月31日 +1.86%: 38億48万
2020年3月31日 -16.24%: 31億8313万
2021年3月31日 -34.76%: 20億7658万
2022年3月31日 +39.28%: 28億9221万
2023年3月31日 +48.02%: 42億8097万
2024年3月31日 -25.75%: 31億7873万
2025年3月31日 -14.42%: 27億2032万

個別

2008年3月31日: 10億7936万
2009年3月31日 +55.08%: 16億7386万
2010年3月31日 +10.14%: 18億4366万
2011年3月31日 +83.62%: 33億8539万
2012年3月31日 -1.38%: 33億3875万
2013年3月31日 -66.08%: 11億3235万
2014年3月31日 +122.67%: 25億2140万
2015年3月31日 +6.18%: 26億7711万
2016年3月31日 +53.79%: 41億1716万
2017年3月31日 -46.31%: 22億1030万
2018年3月31日 +65.61%: 36億6059万
2019年3月31日 +3.14%: 37億7555万
2020年3月31日 -16.54%: 31億5099万
2021年3月31日 -35.5%: 20億3231万
2022年3月31日 +37.4%: 27億9246万
2023年3月31日 +50.76%: 42億986万
2024年3月31日 -26.84%: 30億7991万
2025年3月31日 -14.32%: 26億3891万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な資産の評価基準及び評価方法
イ.有価証券
(イ) 満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
(ロ) その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
ロ.デリバティブ
時価法
ハ.棚卸資産
(イ) 商品及び製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
なお、検査計測装置にかかる製品、仕掛品については個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(ロ) 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法2025/06/26 16:53
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (資産)
当連結会計年度末における流動資産は前連結会計年度末と比較し、1,131百万円減少の24,405百万円となりました。これは主に、現金及び預金が148百万円増加した一方、受取手形、売掛金および契約資産の合計額が667百万円、有価証券が200百万円、仕掛品が458百万円減少したこと等によるものです。
当連結会計年度末における固定資産は前連結会計年度末と比較し、78百万円減少の14,065百万円となりました。これは主に、基幹システムの更改に係るソフトウェア仮勘定の増加等により無形固定資産合計が110百万円、投資有価証券が28百万円増加した一方、減価償却費の計上等により有形固定資産合計が292百万円減少したこと等によるものです。
2025/06/26 16:53
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ハ.棚卸資産
(イ) 商品及び製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2025/06/26 16:53
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2) 棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品及び製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2025/06/26 16:53