光・彩（7878）の役員退職慰労引当金の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2012年4月30日: 2292万
2012年7月31日 +2.18%: 2342万
2012年10月31日 +2.13%: 2392万
2013年1月31日 -10.24%: 2147万
2013年4月30日 +1.98%: 2190万
2013年7月31日 +1.94%: 2232万
2013年10月31日 +1.9%: 2275万
2014年1月31日 +1.87%: 2317万
2014年4月30日 +1.9%: 2361万
2014年7月31日 +2.01%: 2409万
2014年10月31日 +1.97%: 2456万
2015年1月31日 +1.93%: 2504万
2015年4月30日 +2.1%: 2556万
2015年7月31日 -8.9%: 2329万
2015年10月31日 +2.36%: 2384万
2016年1月31日 +2.31%: 2439万

個別

2009年1月31日: 1674万
2010年1月31日 +10.15%: 1844万
2010年10月31日 +8.05%: 1992万
2011年1月31日 +2.51%: 2042万
2011年4月30日 +2.45%: 2092万
2011年7月31日 +2.39%: 2142万
2011年10月31日 +2.33%: 2192万
2012年1月31日 +2.28%: 2242万
2013年1月31日 -4.24%: 2147万
2014年1月31日 +7.92%: 2317万
2015年1月31日 +8.05%: 2504万
2016年1月31日 -2.6%: 2439万
2016年4月30日 +2.64%: 2503万
2016年7月31日 -12.96%: 2179万
2016年10月31日 +2.87%: 2241万
2017年1月31日 +2.79%: 2304万
2017年4月30日 +2.71%: 2366万
2017年7月31日 +2.64%: 2429万
2017年10月31日 +2.57%: 2491万
2018年1月31日 +2.51%: 2554万
2018年4月30日 -7.08%: 2373万
2018年7月31日 +2.32%: 2428万
2018年10月31日 +2.26%: 2483万
2019年1月31日 +2.21%: 2538万
2019年4月30日 +2.17%: 2593万
2019年7月31日 +2.12%: 2648万
2019年10月31日 +2.08%: 2703万
2020年1月31日 +2.03%: 2758万
2020年4月30日 +1.99%: 2813万
2020年7月31日 +1.95%: 2868万
2020年10月31日 +1.92%: 2923万
2021年1月31日 +1.88%: 2978万
2021年4月30日 +1.85%: 3033万
2021年7月31日 +1.81%: 3088万
2021年10月31日 +1.78%: 3143万
2022年1月31日 +1.75%: 3198万
2022年4月30日 +1.72%: 3253万
2022年7月31日 +1.69%: 3308万
2022年10月31日 +1.66%: 3363万
2023年1月31日 +1.64%: 3418万
2023年4月30日 +1.61%: 3473万
2023年7月31日 +1.58%: 3528万
2023年10月31日 +1.56%: 3583万
2024年1月31日 +1.53%: 3638万
2024年4月30日 +1.51%: 3693万
2024年7月31日 +1.49%: 3748万
2024年10月31日 +1.47%: 3803万
2025年1月31日 +1.45%: 3858万
2025年4月30日 +1.43%: 3913万
2025年7月31日 +1.41%: 3968万
2025年10月31日 +1.39%: 4023万
2026年1月31日 +1.37%: 4078万
2026年4月30日 +1.35%: 4133万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費

販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2024年2月1日至 2025年1月31日)	当事業年度(自 2025年2月1日至 2026年1月31日)
給料手当	171,624	173,278
役員退職慰労引当金繰入額	2,200	2,200
退職給付費用	1,010	1,260

2026/04/22 15:32

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(固定負債)
当事業年度末の固定負債の残高は、100百万円(前期比17百万円増)となりました。主な変動要因はリース債務の増加15百万円、役員退職慰労引当金の増加2百万円によるものです。
(純資産)

2026/04/22 15:32

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

評価方法
商品移動平均法
製品総平均法
原材料総平均法
仕掛品総平均法
貯蔵品総平均法
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(但し、1998年4月1日以後取得の建物(建物附属設備を除く)並びに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～38年
構築物 7～40年
機械及び装置 2～11年
工具、器具及び備品 2～20年2026/04/22 15:32