有価証券報告書-第65期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「未収入金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「未収入金」731,011千円、「その他」5,488千円は、「その他」736,499千円として組み替えております。
前事業年度において、「無形固定資産」の内訳として表示しておりました「その他」は、独立掲記すべき無形固定資産の該当がなくなったため、当事業年度より「無形固定資産」として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」として表示していた24,095千円は、「無形固定資産」24,095千円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「投資不動産(純額)」「会員権」「保険積立金」「敷金」「差入保証金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」に表示していた「投資不動産(純額)」359,435千円、「会員権」235,315千円、「保険積立金」498,170千円、「敷金」206,858千円、「差入保証金」5,457千円は、「その他」1,305,238千円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の「運賃及び荷造費」「役員報酬」「貸倒損失」「法定福利費」「支払手数料」「賃借料」「研究開発費」「旅費及び交通費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」に表示していた「運賃及び荷造費」137,097千円、「役員報酬」103,230千円、「貸倒損失」66千円、「法定福利費」507,507千円、「支払手数料」341,075千円、「賃借料」417,175千円、「研究開発費」76,092千円、「旅費及び交通費」350,938千円、「その他」862,863千円は、「その他」2,796,048千円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取保険金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「受取保険金」1,610千円、「その他」15,317千円は、「その他」16,927千円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「為替差損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「為替差損」398千円、「その他」8,674千円は、「その他」9,072千円として組み替えております。
(その他)
・財務諸表等規則様式第十一号(記載上の注意6)により、財務諸表等規則第121条第1項2号に定める有形固定資産等明細表において、特別の法律の規定により資産の再評価が行われた場合その他特別の事由により取得原価の修正を行った際に生じた再評価差額等は、これまでの、増減があった場合に記載する「当期増加額」又は「当期減少額」の欄のほか、期首又は期末の残高について「当期首残高」及び「当期末残高」の欄に内書(括弧書)する方法に変更しております。
・財務諸表等規則第121条第1項2号に定める有形固定資産等明細表において、「無形固定資産計」及び「無形固定資産」の内訳として表示しておりました「その他」は、独立掲記すべき無形固定資産の該当がなくなったため、当事業年度より「無形固定資産」として表示しております。
以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第42条に定める事業用土地の再評価に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の3に定める潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「未収入金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「未収入金」731,011千円、「その他」5,488千円は、「その他」736,499千円として組み替えております。
前事業年度において、「無形固定資産」の内訳として表示しておりました「その他」は、独立掲記すべき無形固定資産の該当がなくなったため、当事業年度より「無形固定資産」として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」として表示していた24,095千円は、「無形固定資産」24,095千円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「投資不動産(純額)」「会員権」「保険積立金」「敷金」「差入保証金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」に表示していた「投資不動産(純額)」359,435千円、「会員権」235,315千円、「保険積立金」498,170千円、「敷金」206,858千円、「差入保証金」5,457千円は、「その他」1,305,238千円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の「運賃及び荷造費」「役員報酬」「貸倒損失」「法定福利費」「支払手数料」「賃借料」「研究開発費」「旅費及び交通費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」に表示していた「運賃及び荷造費」137,097千円、「役員報酬」103,230千円、「貸倒損失」66千円、「法定福利費」507,507千円、「支払手数料」341,075千円、「賃借料」417,175千円、「研究開発費」76,092千円、「旅費及び交通費」350,938千円、「その他」862,863千円は、「その他」2,796,048千円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取保険金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「受取保険金」1,610千円、「その他」15,317千円は、「その他」16,927千円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「為替差損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「為替差損」398千円、「その他」8,674千円は、「その他」9,072千円として組み替えております。
(その他)
・財務諸表等規則様式第十一号(記載上の注意6)により、財務諸表等規則第121条第1項2号に定める有形固定資産等明細表において、特別の法律の規定により資産の再評価が行われた場合その他特別の事由により取得原価の修正を行った際に生じた再評価差額等は、これまでの、増減があった場合に記載する「当期増加額」又は「当期減少額」の欄のほか、期首又は期末の残高について「当期首残高」及び「当期末残高」の欄に内書(括弧書)する方法に変更しております。
・財務諸表等規則第121条第1項2号に定める有形固定資産等明細表において、「無形固定資産計」及び「無形固定資産」の内訳として表示しておりました「その他」は、独立掲記すべき無形固定資産の該当がなくなったため、当事業年度より「無形固定資産」として表示しております。
以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第42条に定める事業用土地の再評価に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の3に定める潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。