有価証券報告書-第65期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

研究開発につきましては、従来から品質とコスト両面において製品の競争力が保たれ、お客様満足が得られることを基本姿勢としていることに加え、製品の安全性、信頼性確保を最重点項目としております。当連結会計年度においては、引き続き環境面や安全性の向上を重視し、省エネ型機器や作業環境向上型機器の拡充に努めるとともに、お客様の要望を取り入れたオリジナル製品開発の強化に努めてまいりました。また、医療施設や老健施設における適温給食に関わるシステム機器や複合加熱高速オーブンのバリエーション追加など業種業態ごとのお客様満足に応える製品開発に取り組んでまいりました。
以上の結果、当連結会計年度の研究開発費は2億5百万円となりました。
なお、当社及び連結子会社の事業は、業務用厨房機器の製造・販売及び保守修理であり単一のセグメントであります。