タカラトミー（7867）の建物及び構築物（純額）の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 66億1400万
2009年3月31日 -13.32%: 57億3300万
2010年3月31日 -4.41%: 54億8000万
2010年12月31日 -1.37%: 54億500万
2011年3月31日 -2.65%: 52億6200万
2011年6月30日 +5.06%: 55億2800万
2011年9月30日 -2.33%: 53億9900万
2011年12月31日 -1.82%: 53億100万
2012年3月31日 +1.02%: 53億5500万
2012年6月30日 -0.58%: 53億2400万
2012年9月30日 +1.13%: 53億8400万
2012年12月31日 -0.54%: 53億5500万
2013年3月31日 -2.11%: 52億4200万
2013年6月30日 -0.53%: 52億1400万
2013年9月30日 -3.38%: 50億3800万
2013年12月31日 -1.13%: 49億8100万
2014年3月31日 -0.78%: 49億4200万
2014年6月30日 -0.61%: 49億1200万
2014年9月30日 -0.37%: 48億9400万
2014年12月31日 +1.04%: 49億4500万
2015年3月31日 -1.4%: 48億7600万
2015年6月30日 +1.17%: 49億3300万
2015年9月30日 -1.2%: 48億7400万
2015年12月31日 -1.48%: 48億200万
2016年3月31日 -1.23%: 47億4300万
2016年6月30日 -2.02%: 46億4700万
2016年9月30日 -2.13%: 45億4800万
2016年12月31日 +0.7%: 45億8000万
2017年3月31日 -3.12%: 44億3700万
2017年6月30日 +2.77%: 45億6000万
2017年9月30日 -0.77%: 45億2500万
2017年12月31日 +2.43%: 46億3500万
2018年3月31日 -4.64%: 44億2000万
2018年6月30日 -1.7%: 43億4500万
2018年9月30日 -1.75%: 42億6900万
2018年12月31日 -0.61%: 42億4300万
2019年3月31日 -2.33%: 41億4400万
2019年6月30日 -1.86%: 40億6700万
2019年9月30日 -1.28%: 40億1500万
2019年12月31日 +2.69%: 41億2300万
2020年3月31日 -1.82%: 40億4800万
2020年6月30日 -1.41%: 39億9100万
2020年9月30日 -2.18%: 39億400万
2020年12月31日 +0.92%: 39億4000万
2021年3月31日 -3.3%: 38億1000万
2021年6月30日 +0.45%: 38億2700万
2021年9月30日 -5.44%: 36億1900万
2021年12月31日 -7.38%: 33億5200万
2022年3月31日 +0.54%: 33億7000万
2022年6月30日 +0.77%: 33億9600万
2022年9月30日 -0.47%: 33億8000万
2022年12月31日 -1.89%: 33億1600万
2023年3月31日 +0.27%: 33億2500万
2023年6月30日 -0.93%: 32億9400万
2023年9月30日 -0.67%: 32億7200万
2023年12月31日 -1.89%: 32億1000万
2024年3月31日 +2.83%: 33億100万
2024年6月30日 +4.3%: 34億4300万
2024年9月30日 -0.73%: 34億1800万
2024年12月31日 +23.79%: 42億3100万
2025年3月31日 +10.52%: 46億7600万
2025年9月30日 +22.41%: 57億2400万
2025年12月31日 +1.24%: 57億9500万

有報情報

#1 減損損失に関する注記（連結）

当第3四半期連結累計期間において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

用途	種類	場所	減損損失(百万円)
事業用資産	無形固定資産(その他)、投資その他の資産(その他)	東京都葛飾区	252
事業用資産	建物及び構築物	栃木県壬生町	1
遊休資産	土地	栃木県壬生町	0

当社グループは、事業用資産については地域及び事業の関連性を基礎とした管理会計上の区分によるグルーピング、遊休資産については個々の物件をグルーピングの最小単位としております。
上記の米国ネブラスカ州ののれんについては、Fat Brain Holdings, LLCにおいて継続的に営業損失を計上しており、当期の業績動向を踏まえ事業計画を見直した結果、当初想定していた収益が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失(2,417百万円)として特別損失に計上しました。なお、回収可能価額は使用価値により測定しており、使用価値の算定にあたっての割引率は13%を採用しております。

2024/02/07 10:32