ブロッコリー(2706)の流動負債の推移 - 四半期
連結
- 2010年2月28日
- 10億3772万
個別
- 2009年2月28日
- 10億3157万
- 2010年2月28日 -32.94%
- 6億9177万
- 2010年11月30日 +2.54%
- 7億934万
- 2011年2月28日 -2.93%
- 6億8857万
- 2011年5月31日 -3.56%
- 6億6404万
- 2011年8月31日 +51.34%
- 10億498万
- 2011年11月30日 +1.41%
- 10億1916万
- 2012年2月29日 -9.51%
- 9億2229万
- 2012年5月31日 -20.79%
- 7億3055万
- 2012年8月31日 -24.6%
- 5億5082万
- 2012年11月30日 +13.76%
- 6億2659万
- 2013年2月28日 +18.86%
- 7億4476万
- 2013年5月31日 +4.85%
- 7億8088万
- 2013年8月31日 +29.82%
- 10億1374万
- 2013年11月30日 +0.31%
- 10億1690万
- 2014年2月28日 -7.9%
- 9億3661万
- 2014年5月31日 +15.03%
- 10億7738万
- 2014年8月31日 -4.93%
- 10億2430万
- 2014年11月30日 +9.17%
- 11億1828万
- 2015年2月28日 +8.12%
- 12億911万
- 2015年5月31日 -16.85%
- 10億536万
- 2015年8月31日 -13.02%
- 8億7446万
- 2015年11月30日 +0.19%
- 8億7613万
- 2016年2月29日 +32.54%
- 11億6121万
- 2016年5月31日 -36.3%
- 7億3970万
- 2016年8月31日 +27.09%
- 9億4007万
- 2016年11月30日 -1.43%
- 9億2660万
- 2017年2月28日 -27.81%
- 6億6889万
- 2017年5月31日 -7.47%
- 6億1894万
- 2017年8月31日 +36.45%
- 8億4454万
- 2017年11月30日 -13.77%
- 7億2821万
- 2018年2月28日 +26.17%
- 9億1875万
- 2018年5月31日 -3.58%
- 8億8582万
- 2018年8月31日 -8.76%
- 8億824万
- 2018年11月30日 +42.85%
- 11億5454万
- 2019年2月28日 -25.96%
- 8億5481万
- 2019年5月31日 +5.6%
- 9億272万
- 2019年8月31日 +16.51%
- 10億5179万
- 2019年11月30日 +22.1%
- 12億8422万
- 2020年2月29日 -6.73%
- 11億9778万
- 2020年5月31日 -18.57%
- 9億7532万
- 2020年8月31日 +38.51%
- 13億5088万
- 2020年11月30日 +13.11%
- 15億2801万
- 2021年2月28日 -25.86%
- 11億3294万
- 2021年5月31日 +1.38%
- 11億4856万
- 2021年8月31日 +9.27%
- 12億5505万
- 2021年11月30日 -19.49%
- 10億1045万
- 2022年2月28日 -17.23%
- 8億3631万
- 2022年5月31日 -6.45%
- 7億8233万
- 2022年8月31日 +44.72%
- 11億3219万
- 2022年11月30日 -25.18%
- 8億4709万
- 2023年2月28日 +72.69%
- 14億6287万
- 2023年5月31日 -31.3%
- 10億492万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期財務諸表(連結)
- 収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っておりますが、当第3四半期累計期間の期首の利益剰余金に与える影響はありません。2023/01/13 16:01
収益認識会計基準等を適用したため、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」に表示していた「前受金」及び「返品調整引当金」は、第1四半期会計期間より、それぞれ契約負債及び返金負債として「流動負債」の「その他」に含めて表示しております。なお、収益認識会計基準第89-2項に定める経過的な取扱いに従って、前事業年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません。さらに、「四半期財務諸表に関する会計基準」(企業会計基準第12号 令和2年3月31日)第28-15項に定める経過的な取扱いに従って、前第3四半期累計期間に係る顧客との契約から生じる収益を分解した情報を記載しておりません。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第3四半期会計期間末における固定資産の残高は3,342百万円で、前事業年度末に比べ444百万円増加しております。主な内容は、無形固定資産の増加482百万円などの増加要因に対し、有形固定資産の減少19百万円、投資その他の資産の減少17百万円などの減少要因であります。2023/01/13 16:01
(流動負債)
当第3四半期会計期間末における流動負債の残高は847百万円で、前事業年度末に比べ10百万円増加しております。主な内容は、賞与引当金の増加15百万円、未払法人税等の増加16百万円などの増加要因に対し、買掛金の減少14百万円、その他の減少6百万円などの減少要因であります。