有価証券報告書-第26期(平成31年3月1日-令和2年2月29日)

2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品、製品、原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
映像コンテンツ
個別法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
なお、費用配分方法については、見込収益獲得可能期間における見込販売収益に基づいております。