自己株式の処分、貸倒引当金、有形固定資産の売却による収入他2件
2008年12月
- 自己株式の処分
- 200万
- 貸倒引当金
- -5億5000万
- 有形固定資産の売却による収入
- 5900万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- 7400万
- 剰余金の配当
- -6億2300万
2009年12月
- 自己株式の処分
- 0
- 貸倒引当金
- -1億5700万
- 有形固定資産の売却による収入
- 1400万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -1億3400万
- 剰余金の配当
- -4億6200万
2010年12月
- 自己株式の処分
- -
- 貸倒引当金
- -2億3800万
- 有形固定資産の売却による収入
- 27億4500万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 剰余金の配当
- -4億6200万
2011年12月
- 自己株式の処分
- 2500万
- 貸倒引当金
- -8300万
- 有形固定資産の売却による収入
- 2億4300万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 剰余金の配当
- -4億6100万
2012年12月
- 自己株式の処分
- 3000万
- 貸倒引当金
- -1億100万
- 有形固定資産の売却による収入
- 4億6800万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 剰余金の配当
- -4億6100万
2013年12月
- 自己株式の処分
- -
- 貸倒引当金
- -1億400万
- 有形固定資産の売却による収入
- 3000万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 剰余金の配当
- -
2014年12月
- 自己株式の処分
- -
- 貸倒引当金
- -1億1100万
- 有形固定資産の売却による収入
- 7億2900万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 剰余金の配当
- -
2015年12月
- 自己株式の処分
- -
- 貸倒引当金
- -1億400万
- 有形固定資産の売却による収入
- 4900万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 剰余金の配当
- -
2016年12月
- 自己株式の処分
- -
- 貸倒引当金
- -6900万
- 有形固定資産の売却による収入
- 9億4100万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 剰余金の配当
- -
2017年12月
- 自己株式の処分
- -
- 貸倒引当金
- -7200万
- 有形固定資産の売却による収入
- 9800万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 剰余金の配当
- -
2018年12月
- 自己株式の処分
- -
- 貸倒引当金
- -9200万
- 有形固定資産の売却による収入
- 3900万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 剰余金の配当
- -
2019年12月
- 自己株式の処分
- -
- 貸倒引当金
- -8500万
- 有形固定資産の売却による収入
- 3800万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 剰余金の配当
- -
2020年12月
- 自己株式の処分
- -
- 貸倒引当金
- -8100万
- 有形固定資産の売却による収入
- 6億4200万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 剰余金の配当
- -
2021年12月
- 自己株式の処分
- -
- 貸倒引当金
- -7000万
- 有形固定資産の売却による収入
- 2600万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 剰余金の配当
- -
2022年12月
- 自己株式の処分
- -
- 貸倒引当金
- -8400万
- 有形固定資産の売却による収入
- 6億5700万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 剰余金の配当
- -
2023年12月
- 自己株式の処分
- -
- 貸倒引当金
- -8600万
- 有形固定資産の売却による収入
- 4億3600万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 剰余金の配当
- -