自己株式の処分、貸倒引当金、有形固定資産の売却による収入他2件
2008年12月
- 自己株式の処分
- 200万
- 貸倒引当金
- -5億5000万
- 有形固定資産の売却による収入
- 5900万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- 7400万
- 無形固定資産合計
- 48億9500万
2009年12月
- 自己株式の処分
- 0
- 貸倒引当金
- -1億5700万
- 有形固定資産の売却による収入
- 1400万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -1億3400万
- 無形固定資産合計
- 48億2900万
2010年12月
- 自己株式の処分
- -
- 貸倒引当金
- -2億3800万
- 有形固定資産の売却による収入
- 27億4500万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 無形固定資産合計
- 49億9100万
2011年12月
- 自己株式の処分
- 2500万
- 貸倒引当金
- -8300万
- 有形固定資産の売却による収入
- 2億4300万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 無形固定資産合計
- 49億3400万
2012年12月
- 自己株式の処分
- 3000万
- 貸倒引当金
- -1億100万
- 有形固定資産の売却による収入
- 4億6800万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 無形固定資産合計
- 49億5800万
2013年12月
- 自己株式の処分
- -
- 貸倒引当金
- -1億400万
- 有形固定資産の売却による収入
- 3000万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 無形固定資産合計
- 50億3400万
2014年12月
- 自己株式の処分
- -
- 貸倒引当金
- -1億1100万
- 有形固定資産の売却による収入
- 7億2900万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 無形固定資産合計
- 50億7000万
2015年12月
- 自己株式の処分
- -
- 貸倒引当金
- -1億400万
- 有形固定資産の売却による収入
- 4900万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 無形固定資産合計
- 51億1800万
2016年12月
- 自己株式の処分
- -
- 貸倒引当金
- -6900万
- 有形固定資産の売却による収入
- 9億4100万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 無形固定資産合計
- 56億8400万
2017年12月
- 自己株式の処分
- -
- 貸倒引当金
- -7200万
- 有形固定資産の売却による収入
- 9800万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 無形固定資産合計
- 59億8600万
2018年12月
- 自己株式の処分
- -
- 貸倒引当金
- -9200万
- 有形固定資産の売却による収入
- 3900万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 無形固定資産合計
- 59億8300万
2019年12月
- 自己株式の処分
- -
- 貸倒引当金
- -8500万
- 有形固定資産の売却による収入
- 3800万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 無形固定資産合計
- 61億3900万
2020年12月
- 自己株式の処分
- -
- 貸倒引当金
- -8100万
- 有形固定資産の売却による収入
- 6億4200万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 無形固定資産合計
- 62億5500万
2021年12月
- 自己株式の処分
- -
- 貸倒引当金
- -7000万
- 有形固定資産の売却による収入
- 2600万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 無形固定資産合計
- 63億1200万
2022年12月
- 自己株式の処分
- -
- 貸倒引当金
- -8400万
- 有形固定資産の売却による収入
- 6億5700万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 無形固定資産合計
- 62億6800万
2023年12月
- 自己株式の処分
- -
- 貸倒引当金
- -8600万
- 有形固定資産の売却による収入
- 4億3600万
- 事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
- -
- 無形固定資産合計
- 63億2800万