7846 パイロットコーポレーション

時価

1809億円

PER 予

12.2倍

2009年以降

4.68-104.99倍
（2009-2023年）

1.28倍

2009年以降

0.73-4.84倍
（2009-2023年）

2.45%

ROE 予

10.51%

ROA 予

8.13%

自己株式の処分、環境対策引当金繰入額、連結範囲の変動他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	自己株式の処分	環境対策引当金繰入額	連結範囲の変動	有形固定資産の売却による収入	連結子会社の増加による非支配株主持分の増減	機械装置及び運搬具
2008/12	2百万	-	-7百万	0.59億	-	231億
2009/12	0 -100%	-	-	0.14億 -76.3%	-	235億 +1.8%
2010/12	-	-	-	27.5億大幅増	-	230億 -2.4%
2011/12	25百万	-	-	2.43億 -91.1%	-	234億 +1.6%
2012/12	30百万 +20%	-	-	4.68億 +92.6%	-	245億 +5.1%
2013/12	-	-	-	0.3億 -93.6%	-	256億 +4.5%
2014/12	-	-	-	7.29億大幅増	-	267億 +4%
2015/12	-	45百万	-	0.49億 -93.3%	-	269億 +1%
2016/12	-	-	-	9.41億大幅増	-	278億 +3.4%
2017/12	-	5百万 -88.9%	-	0.98億 -89.6%	-	319億 +14.7%
2018/12	-	-	-	0.39億 -60.2%	-	328億 +2.6%
2019/12	-	-	-	0.38億 -2.6%	-	345億 +5.1%
2020/12	-	28百万 +460%	-	6.42億大幅増	-	361億 +4.7%
2021/12	-	-	-	0.26億 -96%	-	369億 +2.4%
2022/12	-	-	-	6.57億大幅増	-	373億 +0.9%
2023/12	-	-	-	4.36億 -33.6%	346百万	400億 +7.3%

2008年12月

自己株式の処分: 200万
環境対策引当金繰入額: -
連結範囲の変動: -700万
有形固定資産の売却による収入: 5900万
連結子会社の増加による非支配株主持分の増減: -
機械装置及び運搬具: 231億2700万

2009年12月

自己株式の処分: 0
環境対策引当金繰入額: -
連結範囲の変動: -
有形固定資産の売却による収入: 1400万
連結子会社の増加による非支配株主持分の増減: -
機械装置及び運搬具: 235億4400万

2010年12月

自己株式の処分: -
環境対策引当金繰入額: -
連結範囲の変動: -
有形固定資産の売却による収入: 27億4500万
連結子会社の増加による非支配株主持分の増減: -
機械装置及び運搬具: 229億8300万

2011年12月

自己株式の処分: 2500万
環境対策引当金繰入額: -
連結範囲の変動: -
有形固定資産の売却による収入: 2億4300万
連結子会社の増加による非支配株主持分の増減: -
機械装置及び運搬具: 233億5100万

2012年12月

自己株式の処分: 3000万
環境対策引当金繰入額: -
連結範囲の変動: -
有形固定資産の売却による収入: 4億6800万
連結子会社の増加による非支配株主持分の増減: -
機械装置及び運搬具: 245億3300万

2013年12月

自己株式の処分: -
環境対策引当金繰入額: -
連結範囲の変動: -
有形固定資産の売却による収入: 3000万
連結子会社の増加による非支配株主持分の増減: -
機械装置及び運搬具: 256億3800万

2014年12月

自己株式の処分: -
環境対策引当金繰入額: -
連結範囲の変動: -
有形固定資産の売却による収入: 7億2900万
連結子会社の増加による非支配株主持分の増減: -
機械装置及び運搬具: 266億6700万

2015年12月

自己株式の処分: -
環境対策引当金繰入額: 4500万
連結範囲の変動: -
有形固定資産の売却による収入: 4900万
連結子会社の増加による非支配株主持分の増減: -
機械装置及び運搬具: 269億3400万

2016年12月

自己株式の処分: -
環境対策引当金繰入額: -
連結範囲の変動: -
有形固定資産の売却による収入: 9億4100万
連結子会社の増加による非支配株主持分の増減: -
機械装置及び運搬具: 278億4900万

2017年12月

自己株式の処分: -
環境対策引当金繰入額: 500万
連結範囲の変動: -
有形固定資産の売却による収入: 9800万
連結子会社の増加による非支配株主持分の増減: -
機械装置及び運搬具: 319億2900万

2018年12月

自己株式の処分: -
環境対策引当金繰入額: -
連結範囲の変動: -
有形固定資産の売却による収入: 3900万
連結子会社の増加による非支配株主持分の増減: -
機械装置及び運搬具: 327億7400万

2019年12月

自己株式の処分: -
環境対策引当金繰入額: -
連結範囲の変動: -
有形固定資産の売却による収入: 3800万
連結子会社の増加による非支配株主持分の増減: -
機械装置及び運搬具: 344億5400万

2020年12月

自己株式の処分: -
環境対策引当金繰入額: 2800万
連結範囲の変動: -
有形固定資産の売却による収入: 6億4200万
連結子会社の増加による非支配株主持分の増減: -
機械装置及び運搬具: 360億7100万

2021年12月

自己株式の処分: -
環境対策引当金繰入額: -
連結範囲の変動: -
有形固定資産の売却による収入: 2600万
連結子会社の増加による非支配株主持分の増減: -
機械装置及び運搬具: 369億2100万

2022年12月

自己株式の処分: -
環境対策引当金繰入額: -
連結範囲の変動: -
有形固定資産の売却による収入: 6億5700万
連結子会社の増加による非支配株主持分の増減: -
機械装置及び運搬具: 372億6600万

2023年12月

自己株式の処分: -
環境対策引当金繰入額: -
連結範囲の変動: -
有形固定資産の売却による収入: 4億3600万
連結子会社の増加による非支配株主持分の増減: 3億4600万
機械装置及び運搬具: 399億9900万