有価証券報告書-第30期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～15年
機械装置及び運搬具 7～ 8年
工具、器具及び備品 4～15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(最長5年)に基づく定額法によっております。