建物（純額）

有報情報

#1 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内訳

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	18百万円	6百万円
機械装置及び運搬具	14	8

2019/06/27 13:23

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6～60年
機械装置及び運搬具 4～10年

2019/06/27 13:23

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6～60年
機械装置及び運搬具 4～10年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
技術資産 7～9年(対価の算定根拠となった将来の収益獲得期間)
顧客関連資産 9年(同上)
自社利用のソフトウェア 5年(社内利用可能期間)
商標権 10年(なお、Takara Bio USA, Inc. が計上した商標権については非償却)
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引にかかるリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/27 13:23