セガサミー HD（6460）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 67億6100万
- 2010年9月30日 +336.65%
- 295億2200万
- 2010年12月31日 +47.68%
- 435億9900万
- 2011年3月31日 +22.56%
- 534億3500万
- 2011年6月30日 -95.44%
- 24億3800万
- 2011年9月30日 +362.88%
- 112億8500万
- 2011年12月31日 +308.29%
- 460億7600万
- 2012年3月31日 -35.64%
- 296億5600万
- 2012年6月30日
- -9億3500万
- 2012年9月30日
- -7億1800万
- 2012年12月31日
- 22億9100万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 474億8100万
- 2013年6月30日 -62.32%
- 178億9200万
- 2013年9月30日 +60.33%
- 286億8700万
- 2013年12月31日 +62.31%
- 465億6200万
- 2014年3月31日 -28.47%
- 333億800万
- 2014年6月30日 -94.29%
- 19億200万
- 2014年9月30日
- -12億6900万
- 2014年12月31日
- 69億5300万
- 2015年3月31日
- -39億2900万
- 2015年6月30日 -38.13%
- -54億2700万
- 2015年9月30日
- 1億7300万
- 2015年12月31日 +999.99%
- 21億6000万
- 2016年3月31日
- -65億6600万
- 2016年6月30日
- -54億5900万
- 2016年9月30日
- 126億8500万
- 2016年12月31日 +164.43%
- 335億4300万
- 2017年3月31日 -29.48%
- 236億5300万
- 2017年6月30日 -40.03%
- 141億8400万
- 2017年9月30日 +46.27%
- 207億4700万
- 2017年12月31日 -22.31%
- 161億1800万
- 2018年3月31日 -36.66%
- 102億900万
- 2018年6月30日 -93.08%
- 7億600万
- 2018年9月30日 +999.99%
- 81億1100万
- 2018年12月31日 -97.84%
- 1億7500万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 37億4600万
- 2019年6月30日
- -28億3700万
- 2019年9月30日
- 11億6400万
- 2019年12月31日 +999.99%
- 156億5300万
- 2020年3月31日
- -7億7400万
- 2020年6月30日 -229.59%
- -25億5100万
- 2020年9月30日 -629.67%
- -186億1400万
- 2020年12月31日
- -84億3200万
- 2021年3月31日
- 48億4300万
- 2021年6月30日 -10.96%
- 43億1200万
- 2021年9月30日 +210.55%
- 133億9100万
- 2021年12月31日 +138.41%
- 319億2600万
- 2022年3月31日 +22.86%
- 392億2400万
- 2022年6月30日 -80.1%
- 78億500万
- 2022年9月30日 +104.02%
- 159億2400万
- 2022年12月31日 +118.37%
- 347億7300万
- 2023年3月31日 +49.71%
- 520億5700万
- 2023年6月30日 -50.02%
- 260億1700万
- 2023年9月30日 +30.51%
- 339億5600万
- 2023年12月31日 +18.09%
- 401億
- 2024年3月31日 +31.47%
- 527億2000万
- 2024年6月30日 -26.03%
- 389億9500万
- 2024年9月30日 -34.49%
- 255億4600万
- 2024年12月31日 +74.46%
- 445億6800万
- 2025年3月31日 -3.96%
- 428億400万
- 2025年6月30日 -93.23%
- 28億9700万
- 2025年9月30日 +397.38%
- 144億900万
- 2025年12月31日 -85.13%
- 21億4300万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※8 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/23 16:14
- #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 7 有形固定資産及び無形固定資産の調整額は、主に提出会社等に係る固定資産の取得額であります。2025/06/23 16:14
8 セグメント利益又は損失は、連結損益及び包括利益計算書の経常利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #3 セグメント表の脚注（連結）
- 7 有形固定資産及び無形固定資産の調整額は、主に提出会社等に係る固定資産の取得額であります。2025/06/23 16:14
8 セグメント利益又は損失は、連結損益及び包括利益計算書の経常利益と調整を行っております。
9 連結財務諸表「注記事項(表示方法の変更)(1) 連結損益及び包括利益計算書関係」に記載のとおり、従来「営業外収益」の「持分法による投資利益」に含めていた米国における映画製作の出資に係る配分収入を、当連結会計年度より「売上高」に含めて表示することに変更いたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度のセグメント情報の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の「エンタテインメントコンテンツ事業」の「売上高」が1,029百万円増加いたしましたが、セグメント利益に与える影響はありません。 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2025/06/23 16:14
外部顧客への売上高のうち、連結損益及び包括利益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 - #5 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/23 16:14
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。 - #6 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
- 結損益及び包括利益計算書関係2025/06/23 16:14
従来、米国における映画製作の出資に係る配分収入は「営業外収益」の「持分法による投資利益」に含めておりましたが、当連結会計年度から「売上高」に含めて表示することに変更いたしました。 - #7 連結損益及び包括利益計算書（連結）
- 連結損益及び包括利益計算書】2025/06/23 16:14
- #8 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/23 16:14
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)(単位:百万円) 期首残高 - - 当期の損益又はその他の包括利益 - - 購入、売却、発行及び決済 - -
(2) 時価の評価プロセスの説明(単位:百万円) 期首残高 347 347 当期の損益又はその他の包括利益 △4 △4 購入、売却、発行及び決済 - -
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
