6460 セガサミー HD

6460
2026/05/28
時価
5008億円
PER 予
14.12倍
2010年以降
赤字-352.4倍
(2010-2026年)
PBR
1.29倍
2010年以降
0.8-2.14倍
(2010-2026年)
配当 予
2.43%
ROE 予
9.16%
ROA 予
5.18%
資料
Link
CSV,JSON

セガサミー HD(6460)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
27億9100万
2009年3月31日 -17.77%
22億9500万
2010年3月31日 +10.63%
25億3900万
2011年3月31日 -6.54%
23億7300万
2012年3月31日 +15.68%
27億4500万
2013年3月31日 +41.82%
38億9300万
2014年3月31日 -0.64%
38億6800万
2015年3月31日 +12.18%
43億3900万
2016年3月31日 +6.2%
46億800万
2017年3月31日 +28.19%
59億700万
2018年3月31日 -0.59%
58億7200万
2019年3月31日 -5.71%
55億3700万
2020年3月31日 +42.51%
78億9100万
2021年3月31日 +6.1%
83億7200万
2022年3月31日 +0.13%
83億8300万
2023年3月31日 +15.58%
96億8900万
2024年3月31日 +24.72%
120億8400万
2025年3月31日 -0.83%
119億8400万
2026年3月31日 -14.33%
102億6700万

個別

2008年3月31日
8900万
2009年3月31日 -1.12%
8800万
2010年3月31日 +11.36%
9800万
2011年3月31日 +1.02%
9900万
2012年3月31日 +41.41%
1億4000万
2013年3月31日 -22.86%
1億800万
2014年3月31日 +16.67%
1億2600万
2015年3月31日 -15.87%
1億600万
2016年3月31日 +28.3%
1億3600万
2017年3月31日 +20.59%
1億6400万
2018年3月31日 -31.1%
1億1300万
2019年3月31日 +17.7%
1億3300万
2020年3月31日 +155.64%
3億4000万
2021年3月31日 -18.53%
2億7700万
2022年3月31日 +146.21%
6億8200万
2023年3月31日 +43.55%
9億7900万
2024年3月31日 +6.54%
10億4300万
2025年3月31日 -48.32%
5億3900万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
なお、組込デリバティブを区分して測定することができない複合金融商品は、複合金融商品全体を時価評価し、評価差額を当連結会計年度の損益に計上しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
なお、投資事業有限責任組合及びこれに類する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な決算書を基礎として持分相当額を純額で取り込む方法によっております。2025/06/23 16:14
#2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因の内訳
前事業年度(2024年3月31日)当事業年度(2025年3月31日)
繰越欠損金968百万円794百万円
賞与引当金損金不算入額319145
貸倒引当金損金不算入額2,9872
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2025/06/23 16:14
#3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
棚卸資産評価損損金不算入額2,4362,034
賞与引当金損金不算入額3,5603,684
退職給付に係る負債1,9631,688
(注) 1 評価性引当額が14,891百万円減少しております。この減少の主な内容は税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額4,625百万円の減少及び将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額10,265百万円の減少によるものです。
2 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
2025/06/23 16:14
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
なお、組込デリバティブを区分して測定することができない複合金融商品は、複合金融商品全体を時価評価し、評価差額を当事業年度の損益に計上しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
なお、投資事業有限責任組合及びこれに類する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な決算書を基礎として持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
2 デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
3 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2~50年
構築物 2~47年
工具、器具及び備品 2~15年2025/06/23 16:14

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