無形固定資産
連結
- 2013年1月31日
- 9146万
- 2014年1月31日 -9.07%
- 8316万
個別
- 2013年1月31日
- 7567万
- 2014年1月31日 -12.7%
- 6606万
有報情報
- #1 リース取引関係、財務諸表(連結)
- 主として、工具器具備品であります。2014/04/25 14:17
(イ)無形固定資産
主として、ソフトウエアであります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。2014/04/25 14:17 - #3 業績等の概要
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2014/04/25 14:17
投資活動の結果得られた資金は、1,182百万円(前年同期は使用した資金859百万円)となりました。有形及び無形固定資産の取得による支出874百万円等があったものの、定期預金の払戻による収入2,900百万円、定期預金の預入による支出900百万円等により資金が増加したことによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年~35年
機械装置 8年~12年
金型 2年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日がリース取引会計基準改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
ニ 長期前払費用
定額法を採用しております。2014/04/25 14:17