#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 主として、工具器具備品であります。
(イ)無形固定資産
主として、ソフトウエアであります。
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#2 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。2015/04/28 14:12
#3 業績等の概要: (投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果使用した資金は、27百万円(前年同期は得られた資金1,182百万円)となりました。定期預金の払戻による収入500百万円、保険積立金の払戻による収入232百万円等があったものの、有形及び無形固定資産の取得による支出380百万円、投資有価証券の取得による支出459百万円等により資金が減少したことによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年～35年
機械装置 8年～12年
金型 2年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日がリース取引会計基準改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
ニ長期前払費用
定額法を採用しております。2015/04/28 14:12