4240 クラスターテクノロジー

4240
2026/06/30
時価
17億円
PER 予
38.86倍
2010年以降
赤字-209.8倍
(2010-2026年)
PBR
1.02倍
2010年以降
0.27-6.4倍
(2010-2026年)
配当 予
1.59%
ROE 予
2.62%
ROA 予
2.27%
資料
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クラスターテクノロジー(4240)の売上高の推移 - 通期

【期間】

個別

2008年3月31日
9億2077万
2009年3月31日 -15.46%
7億7841万
2010年3月31日 -16.66%
6億4875万
2011年3月31日 +20.9%
7億8437万
2012年3月31日 +29.91%
10億1895万
2013年3月31日 -3.61%
9億8218万
2014年3月31日 -21.99%
7億6618万
2015年3月31日 -12.33%
6億7173万
2016年3月31日 +5.85%
7億1100万
2017年3月31日 -5.12%
6億7457万
2018年3月31日 +10.2%
7億4340万
2019年3月31日 +12.37%
8億3537万
2020年3月31日 +0.03%
8億3566万
2021年3月31日 -11.84%
7億3673万
2022年3月31日 +22.97%
9億597万
2023年3月31日 +2.1%
9億2504万
2024年3月31日 -0.65%
9億1899万
2025年3月31日 +11.29%
10億2274万
2026年3月31日 +27.04%
12億9924万

有報情報

#1 その他、財務諸表等(連結)
当事業年度における半期情報等
中間会計期間当事業年度
売上高(千円)664,6431,299,249
税引前中間(当期)純利益(千円)115,714165,954
2026/06/30 10:24
#2 セグメント情報等、財務諸表(連結)
「マクロ・テクノロジー関連事業」は、当社が開発したエポキシ樹脂をベースとした機能性樹脂複合材料を製造し、その材料及びその材料を使用して製造した樹脂成形碍子並びにそれに関連する金型などを販売しております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「重要な会計方針」における記載と同一です。報告セグメントの利益は売上総利益ベースの数値です。
2026/06/30 10:24
#3 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
(単位:千円)
顧客の名称又は氏名売上高関連するセグメント名
長瀬産業株式会社417,048ナノ/マイクロ・テクノロジー関連事業及びマクロ・テクノロジー関連事業
2026/06/30 10:24
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「重要な会計方針」における記載と同一です。報告セグメントの利益は売上総利益ベースの数値です。2026/06/30 10:24
#5 売上高、地域ごとの情報
(1)売上高
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。
2026/06/30 10:24
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
こうした中、当社は2025年10月に名古屋証券取引所メイン市場への重複上場、2026年2月に東京証券取引所スタンダード市場への市場区分変更を行い、上場維持に係わる課題が解決したことから、2027年3月期より、中長期的な視点での企業価値の向上に取り組んでいく所存です。具体的には、成長投資として、新規設備投資及び生産能力拡大並びに人的資本投資(人材採用の強化)をより積極的に進めてまいります。
その結果として、2027年3月期の売上高は当期比横ばい、利益は大幅に減額となる見込みです。当社の進行期の業績が大幅な減額になる要因は以下の通りです。
① セールスミックスの変動による利益率の悪化
2026/06/30 10:24
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
わが国においては、米政権の関税政策に対する過度な警戒感が和らぎ、大企業製造業・非製造業の景況感は底堅く推移しました。また設備投資計画は、深刻な人手不足で省力化やデジタル投資の意欲が強く、また企業の業績も改善傾向にあることから、全規模全産業で拡大基調が維持されております。政府による需要の刺激策・完全雇用に近い状態と当事業年度末に始まった中東地域の地政学リスクの高まり等で原油・物価上昇や景気に先行き不透明感が出てきている状況であります。
このような状況下、当社は、売上高が外部環境に大きく影響を受けにくい企業体質へ転換を図る、中期経営計画(2025年3月期から2027年3月期)を前期よりスタートし、「経営方針」としては「チームワークと実行力の強化!」をスローガンに、各方針を推進しております。
また、当社は2025年10月に名古屋証券取引所メイン市場への重複上場を行い、2026年2月に東京証券取引所スタンダード市場への上場市場区分変更を行いました。今後も上場のメリットを享受しつつ、これまで培った技術を活用した新規事業の創出を通じて、わが国の新産業創生及び持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
2026/06/30 10:24
#8 配当政策(連結)
当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営における重要な経営課題のひとつと位置付けており、経営基盤の強化と今後の事業展開、現在及び将来の収益状況及び財政状態並びにキャッシュ・フローを考慮し、継続性をも勘案したうえで、株主の皆様に対する利益還元として配当性向30%を目安として実施していく方針であります。内部留保につきましては、「(4)対処すべき課題」に記載のとおり、成長投資として、新規設備投資及び生産能力の拡大並びに人的資本投資(人材採用の強化)等に充当してまいります。
中期経営計画(2025年3月期から2027年3月期)の2年度2026年3月期の売上高は、期初予想を大きく上回り、利益も大幅に改善しました。また、当社は当期、名古屋証券取引所メイン市場への重複上場及び東京証券取引所スタンダード市場への市場区分を変更いたしました。つきましては、株主の皆様への感謝の意を表すため、1株当り1円の記念配当を実施することといたします。
これにより配当金は、記念配当1円と、普通配当5円を合わせた1株当り6円となります(「剰余金の配当(増配)に関するお知らせ」2026年4月10日適時開示)。
2026/06/30 10:24

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