藤商事(6257)の研究開発費の推移 - 通期
連結
- 2019年3月31日
- 65億5500万
- 2020年3月31日 +32.45%
- 86億8200万
- 2021年3月31日 -23.45%
- 66億4600万
- 2022年3月31日 +12.64%
- 74億8600万
- 2023年3月31日 -12.54%
- 65億4700万
- 2024年3月31日 +15.66%
- 75億7200万
- 2025年3月31日 -1.51%
- 74億5800万
- 2026年3月31日 +23.75%
- 92億2900万
個別
- 2013年3月31日
- 71億4600万
- 2014年3月31日 +31.88%
- 94億2400万
- 2015年3月31日 -6.97%
- 87億6700万
- 2016年3月31日 +7.22%
- 94億
- 2017年3月31日 +10.96%
- 104億3000万
- 2018年3月31日 -2.62%
- 101億5700万
- 2019年3月31日 -35.46%
- 65億5500万
- 2020年3月31日 +32.45%
- 86億8200万
- 2021年3月31日 -23.45%
- 66億4600万
- 2022年3月31日 +12.64%
- 74億8600万
- 2023年3月31日 -12.54%
- 65億4700万
- 2024年3月31日 +18.41%
- 77億5200万
- 2025年3月31日 -3.79%
- 74億5800万
- 2026年3月31日 +23.75%
- 92億2900万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※4 一般管理費に含まれる研究開発費の総額2026/06/25 17:00
- #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 17:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 販売手数料 551 291 研究開発費 7,458 9,229 - #3 研究開発活動
- 当社グループは、「お客様の繁栄を売ろう ~より良い稼働 より高い信頼~」の企業理念のもと、当社のものづくりの方向性を示すコーポレートスローガン「ヒト味違う“オモシロ”さ!」を基本姿勢とした研究開発活動を、経営の最重要課題の一つと位置づけ、これまでの「新規性」を重視した機種開発に加え、プレーヤー・ホール・当社グループの三者相互コミュニケーション、“想い”の実現を見据えた研究開発活動を行っております。2026/06/25 17:00
当連結会計年度末における研究開発体制は、215名のスタッフからなっており、研究開発費の総額は9,229百万円となっております。
(パチンコ遊技機) - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 17:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 長期前払費用償却 5 118 研究開発費 1,391 1,687 減損損失 612 596
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 17:00
(注)1.評価性引当額が7億27百万円増加いたしました。これは主に、当社において、繰延税金資産の回収可能性を判断する際の企業分類を変更したことによるものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 198 190 研究開発費 1,966 2,323 減損損失 322 322
2.税務上の繰越欠損金およびその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 販売費及び一般管理費については、前連結会計年度の144億70百万円から15億6百万円増加し、159億76百万円(対前期比10.4%増)となりました。2026/06/25 17:00
これは、主として研究開発費の増加17億70百万円(同23.7%増)などによるものであります。
また、売上高に占める販売費及び一般管理費の割合は、前連結会計年度の41.8%から26.1ポイント上昇し、67.9%となりました。