建物及び構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2014年3月31日
- 185億2200万
- 2015年3月31日 -5.11%
- 175億7600万
- 2016年3月31日 -2.04%
- 172億1700万
- 2017年3月31日 -7.27%
- 159億6600万
- 2018年3月31日 -92.55%
- 11億8900万
- 2019年3月31日 +129.86%
- 27億3300万
- 2020年3月31日 -29.09%
- 19億3800万
- 2021年3月31日 -17.34%
- 16億200万
- 2022年3月31日 -17.67%
- 13億1900万
- 2023年3月31日 -0.08%
- 13億1800万
有報情報
- #1 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ② 減価償却2023/06/23 14:22
使用権資産以外の有形固定資産は、土地等の償却を行わない資産を除き、当該資産が使用可能な状態となったときから、主として、当該資産の見積耐用年数(建物及び構築物は2年～60年、機械装置及び車両は2年～33年、器具備品及び事務機器は2年～20年)に基づく定額法、もしくは生産高比例法により減価償却を行っております。使用権資産は、見積耐用年数とリース期間のいずれか短い期間にわたって、定額法で減価償却を行って
おります。 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定額法2023/06/23 14:22
なお、主な資産である建物及び構築物の耐用年数は、6年～50年であります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)