伊藤忠商事(8001)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 52億8300万
- 2009年3月31日 +15.71%
- 61億1300万
- 2010年3月31日 +52.13%
- 93億
- 2011年3月31日 -5.16%
- 88億2000万
- 2012年3月31日 +30.16%
- 114億8000万
- 2013年3月31日 +4.63%
- 120億1100万
- 2014年3月31日 -13.33%
- 104億1000万
- 2015年3月31日 -12.91%
- 90億6600万
- 2016年3月31日 -17.05%
- 75億2000万
- 2017年3月31日 +43.8%
- 108億1400万
- 2018年3月31日 +41.15%
- 152億6400万
- 2019年3月31日 +11.17%
- 169億6900万
- 2020年3月31日 +12.6%
- 191億700万
- 2021年3月31日 +2.15%
- 195億1800万
- 2022年3月31日 -6.63%
- 182億2400万
- 2023年3月31日 +12.63%
- 205億2500万
- 2024年3月31日 +2.29%
- 209億9400万
- 2025年3月31日 -4.6%
- 200億2900万
有報情報
- #1 注記事項-のれん及び無形資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 次のとおりです。2025/06/18 16:04
前連結会計年度及び当連結会計年度の無形資産の帳簿価額の増減は次のとおりです。商標権(百万円) ソフトウエア(百万円) その他(百万円) 合計(百万円) 2024年3月31日残高 取得原価 574,164 271,761 362,397 1,208,322 償却累計額及び減損損失累計額 △131,818 △161,461 △170,615 △463,894 帳簿価額 442,346 110,300 191,782 744,428 2025年3月31日残高 取得原価 642,019 313,518 360,300 1,315,837 償却累計額及び減損損失累計額 △149,029 △180,477 △182,282 △511,788 帳簿価額 492,990 133,041 178,018 804,049
無形資産に係る償却費は、連結包括利益計算書の「商品販売等に係る原価」、「役務提供及びロイヤルティ取引に係る原価」及び「販売費及び一般管理費」に計上しております。商標権(百万円) ソフトウエア(百万円) その他(百万円) 合計(百万円) 2023年4月1日残高 440,588 88,462 183,544 712,594 企業結合による取得 27 1,751 13,520 15,298 個別取得 253 40,101 14,419 54,773 処分 △5 △2,213 △2,281 △4,499 連結範囲の異動による減少 - △240 △11 △251 償却費 △13,776 △25,977 △12,370 △52,123 純損益に認識された減損損失 △8 △840 △901 △1,749 外貨換算差額等 15,267 9,256 △4,138 20,385 2024年3月31日残高 442,346 110,300 191,782 744,428 企業結合による取得 65,909 532 10,713 77,154 個別取得 3,137 41,234 9,590 53,961 処分 △907 △519 △624 △2,050 連結範囲の異動による減少 - △85 △327 △412 償却費 △14,532 △30,015 △13,040 △57,587 純損益に認識された減損損失 △3,063 △445 △6,138 △9,646 外貨換算差額等 100 12,039 △13,938 △1,799 2025年3月31日残高 492,990 133,041 178,018 804,049 - #2 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 十分な資源を有している場合においては、当該開発活動による支出を無形資産として認識しております。2025/06/18 16:04
無形資産は、耐用年数が確定できないものを除き、当該資産が使用可能な状態となったときから、主として、見積耐用年数(商標権及びその他無形資産は5年~42年、ソフトウエアは3年~10年)に基づく定額法により、償却を行っております。各会計期間に配分された償却費は、純損益として認識しております。
無形資産の残存価額、耐用年数及び償却方法については、毎期末見直しを行い、必要に応じて改定して - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法2025/06/18 16:04
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内の利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
但し、鉱業権については、見込引取総量に基づく生産高比例法によっております。