ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
連結
- 2018年3月31日
- 416億4000万
- 2019年3月31日 +36.58%
- 568億7100万
- 2020年3月31日 +10.02%
- 625億7200万
- 2021年3月31日 +8.29%
- 677億6000万
- 2022年3月31日 +6.81%
- 723億7700万
- 2023年3月31日 +22.22%
- 884億6200万
個別
- 2008年3月31日
- 52億8300万
- 2009年3月31日 +15.71%
- 61億1300万
- 2010年3月31日 +52.13%
- 93億
- 2011年3月31日 -5.16%
- 88億2000万
- 2012年3月31日 +30.16%
- 114億8000万
- 2013年3月31日 +4.63%
- 120億1100万
- 2014年3月31日 -13.33%
- 104億1000万
- 2015年3月31日 -12.91%
- 90億6600万
- 2016年3月31日 -17.05%
- 75億2000万
- 2017年3月31日 +43.8%
- 108億1400万
- 2018年3月31日 +41.15%
- 152億6400万
- 2019年3月31日 +11.17%
- 169億6900万
- 2020年3月31日 +12.6%
- 191億700万
- 2021年3月31日 +2.15%
- 195億1800万
- 2022年3月31日 -6.63%
- 182億2400万
- 2023年3月31日 +12.63%
- 205億2500万
有報情報
- #1 注記事項-のれん及び無形資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 次のとおりです。2023/06/23 14:22
前連結会計年度及び当連結会計年度の無形資産の帳簿価額の増減は次のとおりです。商標権(百万円) ソフトウエア(百万円) その他(百万円) 合計(百万円) 2022年3月31日残高 取得原価 540,367 195,136 312,563 1,048,066 償却累計額及び減損損失累計額 △81,256 △122,759 △131,433 △335,448 帳簿価額 459,111 72,377 181,130 712,618 2023年3月31日残高 取得原価 554,497 228,707 328,756 1,111,960 償却累計額及び減損損失累計額 △113,909 △140,245 △145,212 △399,366 帳簿価額 440,588 88,462 183,544 712,594
無形資産に係る償却費は、連結包括利益計算書の「商品販売等に係る原価」、「役務提供及びロイヤルティ取引に係る原価」及び「販売費及び一般管理費」に計上しております。商標権(百万円) ソフトウエア(百万円) その他(百万円) 合計(百万円) 2021年4月1日残高 464,078 67,760 197,129 728,967 企業結合による取得 488 26 5,172 5,686 個別取得 55 28,197 6,711 34,963 処分 - △1,327 △1,313 △2,640 連結範囲の異動による減少 - △239 △17,464 △17,703 償却費 △13,494 △22,675 △11,784 △47,953 純損益に認識された減損損失 - △180 △873 △1,053 外貨換算差額等 7,984 815 3,552 12,351 2022年3月31日残高 459,111 72,377 181,130 712,618 企業結合による取得 5,303 334 19,738 25,375 個別取得 246 34,980 17,862 53,088 処分 △2,472 △1,295 △3,071 △6,838 連結範囲の異動による減少 - △579 △7,389 △7,968 償却費 △13,390 △23,185 △13,110 △49,685 純損益に認識された減損損失 △15,027 △106 △7,900 △23,033 外貨換算差額等 6,817 5,936 △3,716 9,037 2023年3月31日残高 440,588 88,462 183,544 712,594 - #2 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 十分な資源を有している場合においては、当該開発活動による支出を無形資産として認識しております。2023/06/23 14:22
無形資産は、耐用年数が確定できないものを除き、当該資産が使用可能な状態となったときから、主として、見積耐用年数(商標権及びその他無形資産は5年~42年、ソフトウエアは3年~5年)に基づく定額法により、償却を行っております。各会計期間に配分された償却費は、純損益として認識しております。
無形資産の残存価額、耐用年数及び償却方法については、毎期末見直しを行い、必要に応じて改定して - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法2023/06/23 14:22
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内の利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
但し、鉱業権については、見込引取総量に基づく生産高比例法によっております。