伊藤忠商事(8001)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 52億8300万
- 2009年3月31日 +15.71%
- 61億1300万
- 2010年3月31日 +52.13%
- 93億
- 2011年3月31日 -5.16%
- 88億2000万
- 2012年3月31日 +30.16%
- 114億8000万
- 2013年3月31日 +4.63%
- 120億1100万
- 2014年3月31日 -13.33%
- 104億1000万
- 2015年3月31日 -12.91%
- 90億6600万
- 2016年3月31日 -17.05%
- 75億2000万
- 2017年3月31日 +43.8%
- 108億1400万
- 2018年3月31日 +41.15%
- 152億6400万
- 2019年3月31日 +11.17%
- 169億6900万
- 2020年3月31日 +12.6%
- 191億700万
- 2021年3月31日 +2.15%
- 195億1800万
- 2022年3月31日 -6.63%
- 182億2400万
- 2023年3月31日 +12.63%
- 205億2500万
- 2024年3月31日 +2.29%
- 209億9400万
- 2025年3月31日 -4.6%
- 200億2900万
- 2026年3月31日 -3.14%
- 194億100万
有報情報
- #1 注記事項-のれん及び無形資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 次のとおりです。2026/06/12 12:35
前連結会計年度及び当連結会計年度の無形資産の帳簿価額の増減は次のとおりです。商標権(百万円) ソフトウエア(百万円) その他(百万円) 合計(百万円) 2025年3月31日残高 取得原価 642,019 313,518 360,300 1,315,837 償却累計額及び減損損失累計額 △149,029 △180,477 △182,282 △511,788 帳簿価額 492,990 133,041 178,018 804,049 2026年3月31日残高 取得原価 642,293 353,871 374,065 1,370,229 償却累計額及び減損損失累計額 △168,970 △204,665 △195,832 △569,467 帳簿価額 473,323 149,206 178,233 800,762
無形資産に係る償却費は、連結包括利益計算書の「商品販売等に係る原価」、「役務提供及びロイヤルティ取引に係る原価」及び「販売費及び一般管理費」に計上しております。商標権(百万円) ソフトウエア(百万円) その他(百万円) 合計(百万円) 2024年4月1日残高 442,346 110,300 191,782 744,428 企業結合による取得 65,909 532 10,713 77,154 個別取得 3,137 41,234 9,590 53,961 処分 △907 △519 △624 △2,050 連結範囲の異動による減少 - △85 △327 △412 償却費 △14,532 △30,015 △13,040 △57,587 純損益に認識された減損損失 △3,063 △445 △6,138 △9,646 外貨換算差額等 100 12,039 △13,938 △1,799 2025年3月31日残高 492,990 133,041 178,018 804,049 企業結合による取得 - 42 7,514 7,556 個別取得 4,631 39,995 9,597 54,223 処分 △586 △1,466 △728 △2,780 連結範囲の異動による減少 - - △848 △848 償却費 △15,667 △30,480 △12,861 △59,008 純損益に認識された減損損失及び戻入れ △1,149 △3,315 6,775 2,311 外貨換算差額等 △6,896 11,389 △9,234 △4,741 2026年3月31日残高 473,323 149,206 178,233 800,762 - #2 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 十分な資源を有している場合においては、当該開発活動による支出を無形資産として認識しております。2026/06/12 12:35
無形資産は、耐用年数が確定できないものを除き、当該資産が使用可能な状態となったときから、主として、見積耐用年数(商標権及びその他無形資産は5年~42年、ソフトウエアは3年~15年)に基づく定額法により、償却を行っております。各会計期間に配分された償却費は、純損益として認識しております。
無形資産の残存価額、耐用年数及び償却方法については、毎期末見直しを行い、必要に応じて改定して - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法2026/06/12 12:35
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内の利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産