8001 伊藤忠商事

8001
2026/04/21
時価
15兆5636億円
PER 予
15.27倍
2010年以降
3.57-13.54倍
(2010-2025年)
PBR
2.18倍
2010年以降
0.7-2.02倍
(2010-2025年)
配当 予
2.14%
ROE 予
14.26%
ROA 予
5.44%
資料
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伊藤忠商事(8001)のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
52億8300万
2009年3月31日 +15.71%
61億1300万
2010年3月31日 +52.13%
93億
2011年3月31日 -5.16%
88億2000万
2012年3月31日 +30.16%
114億8000万
2013年3月31日 +4.63%
120億1100万
2014年3月31日 -13.33%
104億1000万
2015年3月31日 -12.91%
90億6600万
2016年3月31日 -17.05%
75億2000万
2017年3月31日 +43.8%
108億1400万
2018年3月31日 +41.15%
152億6400万
2019年3月31日 +11.17%
169億6900万
2020年3月31日 +12.6%
191億700万
2021年3月31日 +2.15%
195億1800万
2022年3月31日 -6.63%
182億2400万
2023年3月31日 +12.63%
205億2500万
2024年3月31日 +2.29%
209億9400万
2025年3月31日 -4.6%
200億2900万

有報情報

#1 注記事項-のれん及び無形資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
次のとおりです。
商標権(百万円)ソフトウエア(百万円)その他(百万円)合計(百万円)
2024年3月31日残高
取得原価574,164271,761362,3971,208,322
償却累計額及び減損損失累計額△131,818△161,461△170,615△463,894
帳簿価額442,346110,300191,782744,428
2025年3月31日残高
取得原価642,019313,518360,3001,315,837
償却累計額及び減損損失累計額△149,029△180,477△182,282△511,788
帳簿価額492,990133,041178,018804,049
前連結会計年度及び当連結会計年度の無形資産の帳簿価額の増減は次のとおりです。
商標権(百万円)ソフトウエア(百万円)その他(百万円)合計(百万円)
2023年4月1日残高440,58888,462183,544712,594
企業結合による取得271,75113,52015,298
個別取得25340,10114,41954,773
処分△5△2,213△2,281△4,499
連結範囲の異動による減少-△240△11△251
償却費△13,776△25,977△12,370△52,123
純損益に認識された減損損失△8△840△901△1,749
外貨換算差額等15,2679,256△4,13820,385
2024年3月31日残高442,346110,300191,782744,428
企業結合による取得65,90953210,71377,154
個別取得3,13741,2349,59053,961
処分△907△519△624△2,050
連結範囲の異動による減少-△85△327△412
償却費△14,532△30,015△13,040△57,587
純損益に認識された減損損失△3,063△445△6,138△9,646
外貨換算差額等10012,039△13,938△1,799
2025年3月31日残高492,990133,041178,018804,049
無形資産に係る償却費は、連結包括利益計算書の「商品販売等に係る原価」、「役務提供及びロイヤルティ取引に係る原価」及び「販売費及び一般管理費」に計上しております。
2025/06/18 16:04
#2 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
十分な資源を有している場合においては、当該開発活動による支出を無形資産として認識しております。
無形資産は、耐用年数が確定できないものを除き、当該資産が使用可能な状態となったときから、主として、見積耐用年数(商標権及びその他無形資産は5年~42年、ソフトウエアは3年~10年)に基づく定額法により、償却を行っております。各会計期間に配分された償却費は、純損益として認識しております。
無形資産の残存価額、耐用年数及び償却方法については、毎期末見直しを行い、必要に応じて改定して
2025/06/18 16:04
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内の利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
但し、鉱業権については、見込引取総量に基づく生産高比例法によっております。
2025/06/18 16:04

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