構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 23億1300万
- 2009年3月31日 -28.75%
- 16億4800万
- 2010年3月31日 +6.13%
- 17億4900万
- 2011年3月31日 -6.69%
- 16億3200万
- 2012年3月31日 -16.67%
- 13億6000万
- 2013年3月31日 -16.54%
- 11億3500万
- 2014年3月31日 -28.46%
- 8億1200万
- 2015年3月31日 -4.8%
- 7億7300万
- 2016年3月31日 -16.17%
- 6億4800万
- 2017年3月31日 +30.25%
- 8億4400万
- 2018年3月31日 -0.36%
- 8億4100万
- 2019年3月31日 +5.35%
- 8億8600万
- 2020年3月31日 +7.22%
- 9億5000万
- 2021年3月31日 +14.42%
- 10億8700万
- 2022年3月31日 -4.69%
- 10億3600万
- 2023年3月31日 -6.18%
- 9億7200万
- 2024年3月31日 -8.64%
- 8億8800万
有報情報
- #1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 貸手側2024/06/21 14:35
当社及び一部の連結子会社は、ファイナンス・リース又はオペレーティング・リースに該当する取引として、機械及び装置や建物及び構築物等の賃貸を行っております。また、リースの対象となっている原資産のリスク管理のために、敷金、保証金等の徴収や残価保証を設定している場合があります。
ファイナンス・リース契約に係る割引前の受取リース料総額及び正味リース投資未回収額は以下のとおりであります。 - #2 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 有形固定資産は、取引費用を含めた取得原価で当初認識しております。2024/06/21 14:35
当社及び連結子会社は、当初認識後、原価モデルを適用し、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した価額で計上しております。有形固定資産の減価償却費は、償却可能額を、主として、当該資産の耐用年数(建物及び構築物は概ね2年～60年、機械及び装置は概ね2年～45年)にわたる定額法、見積埋蔵量に基づく生産高比例法により各期に配分しております。土地は減価償却をしておりません。有形固定資産項目に1つ又は複数の重要な構成要素が存在する場合は、重要な構成要素は個別に減価償却を行っております。
(9)無形資産