8020 兼松

時価

2188億円

9.32倍

2010年以降

2.58-13.17倍
（2010-2024年）

1.36倍

2010年以降

0.37-1.39倍
（2010-2024年）

3.47%

ROE

14.57%

ROA

3.2%

持分法の適用範囲の変動、機械、売上債権の増減額（△は増加）他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		機械		売上債権の増減額（△は増加）		会計方針の変更を反映した当期首残高
2008/03	-		270億		43.1億		-
2009/03	-		-		440億	+919.4%	-
2010/03	-		-		107億	-75.6%	-
2011/03	-		-		-212億	赤転	-
2012/03	-21百万		-		-163億	赤縮	-
2013/03	0	+100%	-		17.7億	黒転	759億
2014/03	-		-		-64億	赤転	954億	+25.6%
2015/03	-		-		62.6億	黒転	1187億	+24.5%
2016/03	-		-		194億	+209.6%	-
2018/03	-		-		-		-
2019/03	-		-		-		-
2020/03	-		-		-		-
2021/03	-		-		-		-
2022/03	-		-		-		-
2023/03	-		-		-		-

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械: 269億5000万
売上債権の増減額（△は増加）: 43億1400万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械: -
売上債権の増減額（△は増加）: 439億7500万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械: -
売上債権の増減額（△は増加）: 107億3900万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械: -
売上債権の増減額（△は増加）: -211億6700万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -2100万
機械: -
売上債権の増減額（△は増加）: -162億5100万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: 0
機械: -
売上債権の増減額（△は増加）: 17億6900万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 759億1200万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械: -
売上債権の増減額（△は増加）: -63億9500万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 953億6700万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械: -
売上債権の増減額（△は増加）: 62億6300万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 1187億3100万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械: -
売上債権の増減額（△は増加）: 193億8800万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械: -
売上債権の増減額（△は増加）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械: -
売上債権の増減額（△は増加）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械: -
売上債権の増減額（△は増加）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械: -
売上債権の増減額（△は増加）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械: -
売上債権の増減額（△は増加）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
機械: -
売上債権の増減額（△は増加）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -