8020 兼松

時価

2219億円

9.45倍

2010年以降

2.58-13.17倍
（2010-2024年）

1.38倍

2010年以降

0.37-1.39倍
（2010-2024年）

3.43%

ROE

14.57%

ROA

3.2%

原価、当期変動額合計、特定事業用資産評価損他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	原価		当期変動額合計		特定事業用資産評価損		持分法の適用範囲の変動
2008/03	-		-18百万		8.35億		-
2009/03	-		13百万	黒転	46.2億	+453.5%	-
2010/03	-		-7百万	赤転	-		-
2011/03	-		70百万	黒転	-		-
2012/03	-		18百万	-74.3%	-		-21百万
2013/03	-		193百万	+972.2%	-		0	+100%
2014/03	-		-		-		-
2015/03	-		-		-		-
2016/03	-		-		-		-
2017/03	-		-		-		-
2018/03	6084億		-		-		-
2019/03	6138億	+0.9%	-		-		-
2020/03	6109億	-0.5%	-		-		-
2021/03	5476億	-10.4%	-		-		-
2022/03	6562億	+19.8%	-		-		-
2023/03	7805億	+19%	-		-		-
2024/03	8434億	+8.1%	-		-		-

2008年3月

原価: -
当期変動額合計: -1800万
特定事業用資産評価損: 8億3500万
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

原価: -
当期変動額合計: 1300万
特定事業用資産評価損: 46億2200万
持分法の適用範囲の変動: -

2010年3月

原価: -
当期変動額合計: -700万
特定事業用資産評価損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2011年3月

原価: -
当期変動額合計: 7000万
特定事業用資産評価損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2012年3月

原価: -
当期変動額合計: 1800万
特定事業用資産評価損: -
持分法の適用範囲の変動: -2100万

2013年3月

原価: -
当期変動額合計: 1億9300万
特定事業用資産評価損: -
持分法の適用範囲の変動: 0

2014年3月

原価: -
当期変動額合計: -
特定事業用資産評価損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

原価: -
当期変動額合計: -
特定事業用資産評価損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

原価: -
当期変動額合計: -
特定事業用資産評価損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

原価: -
当期変動額合計: -
特定事業用資産評価損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

原価: 6084億1900万
当期変動額合計: -
特定事業用資産評価損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

原価: 6138億3400万
当期変動額合計: -
特定事業用資産評価損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

原価: 6108億9700万
当期変動額合計: -
特定事業用資産評価損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

原価: 5476億2600万
当期変動額合計: -
特定事業用資産評価損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

原価: 6561億6100万
当期変動額合計: -
特定事業用資産評価損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

原価: 7805億1300万
当期変動額合計: -
特定事業用資産評価損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

原価: 8434億3500万
当期変動額合計: -
特定事業用資産評価損: -
持分法の適用範囲の変動: -