8020 兼松

時価

2257億円

9.61倍

2010年以降

2.58-13.17倍
（2010-2024年）

1.4倍

2010年以降

0.37-1.39倍
（2010-2024年）

3.37%

ROE

14.57%

ROA

3.2%

特定事業用資産評価損、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減、非支配株主に帰属する当期純利益

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	特定事業用資産評価損		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減		非支配株主に帰属する当期純利益
2008/03	8.35億		0		16.1億
2009/03	46.2億	+453.5%	0		16.2億	+0.3%
2010/03	-		0		12.6億	-21.9%
2011/03	-		0		14.1億	+11.7%
2012/03	-		-		14億	-1.2%
2013/03	-		3百万		16.4億	+17.8%
2014/03	-		-		23.2億	+41.2%
2015/03	-		-		29億	+24.9%
2016/03	-		-		19.4億	-33.2%
2018/03	-		-		-
2019/03	-		-		-
2020/03	-		-		-
2021/03	-		-		-
2022/03	-		-		-
2023/03	-		-		-
2024/03	-		-		-

2008年3月

特定事業用資産評価損: 8億3500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 0
非支配株主に帰属する当期純利益: 16億1400万

2009年3月

特定事業用資産評価損: 46億2200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 0
非支配株主に帰属する当期純利益: 16億1900万

2010年3月

特定事業用資産評価損: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 0
非支配株主に帰属する当期純利益: 12億6400万

2011年3月

特定事業用資産評価損: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 0
非支配株主に帰属する当期純利益: 14億1200万

2012年3月

特定事業用資産評価損: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 13億9500万

2013年3月

特定事業用資産評価損: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 300万
非支配株主に帰属する当期純利益: 16億4400万

2014年3月

特定事業用資産評価損: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 23億2100万

2015年3月

特定事業用資産評価損: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 28億9800万

2016年3月

特定事業用資産評価損: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 19億3700万

2018年3月

特定事業用資産評価損: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
非支配株主に帰属する当期純利益: -

2019年3月

特定事業用資産評価損: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
非支配株主に帰属する当期純利益: -

2020年3月

特定事業用資産評価損: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
非支配株主に帰属する当期純利益: -

2021年3月

特定事業用資産評価損: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
非支配株主に帰属する当期純利益: -

2022年3月

特定事業用資産評価損: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
非支配株主に帰属する当期純利益: -

2023年3月

特定事業用資産評価損: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
非支配株主に帰属する当期純利益: -

2024年3月

特定事業用資産評価損: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
非支配株主に帰属する当期純利益: -