機械
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 269億5000万
- 2018年3月31日 -72.05%
- 75億3200万
- 2019年3月31日 +2.64%
- 77億3100万
- 2020年3月31日 +6.29%
- 82億1700万
- 2021年3月31日 -0.23%
- 81億9800万
- 2022年3月31日 +6.03%
- 86億9200万
- 2023年3月31日 +3.61%
- 90億600万
- 2024年3月31日 -6.96%
- 83億7900万
有報情報
- #1 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- また、当社グループは、営業部門を基礎とした商品・サービス別のセグメントから構成されており、「電子・デバイス」、「食料」、「鉄鋼・素材・プラント」、「車両・航空」の4つを報告セグメントとしております。2024/06/28 16:03
なお、2024年4月1日付の組織変更に伴い、「ICTソリューション」を新設するとともに、工作機械・産業機械事業を「車両・航空」へ、兼松サステック株式会社の事業を「鉄鋼・素材・プラント」へ再編しております。
各報告セグメントの主な取扱商品・サービスは、次のとおりであります。 - #2 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- リース関連(借手)の損益の金額は、次のとおりであります。2024/06/28 16:03
リースに係るキャッシュ・アウトフローの金額は、次のとおりであります。(単位:百万円) 建物及び構築物 8,188 8,312 機械、運搬具及び工具器具備品 765 881 その他 115 148
- #3 注記事項-子会社、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1) 当社の重要な子会社は、次のとおりであります。2024/06/28 16:03
名称 住所 主要な事業の内容 議決権の所有割合(%) 前連結会計年度末(2023年3月31日) 当連結会計年度末(2024年3月31日) 名称 住所 主要な事業の内容 議決権の所有割合(%) 前連結会計年度末(2023年3月31日) 当連結会計年度末(2024年3月31日) 兼松油槽㈱ 東京都千代田区 石油製品の受払保管業務 100.00 100.00 ㈱兼松ケージーケイ 東京都中央区 工作機械・産業機械の販売 100.00 100.00 Benoit Holding Company Illinois,U.S.A. 株式の保有 85.18 85.18 (85.18) (85.18) (51.00) (51.00) KGK International Corp. Illinois,U.S.A. 工作機械・産業機械の販売 100.00 100.00 (100.00) (100.00)
(注)1.当社が、役員の過半数を派遣しており、当該企業の財務および経営方針を支配しているため、子会社としております。名称 住所 主要な事業の内容 議決権の所有割合(%) 前連結会計年度末(2023年3月31日) 当連結会計年度末(2024年3月31日)
2.議決権の所有割合の( )内は、間接所有割合で内数であります。 - #4 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 有形固定資産に含まれる使用権資産について、原資産のクラス別内訳は、次のとおりであります。2024/06/28 16:03
(単位:百万円) 建物及び構築物を原資産とするもの 18,734 18,809 機械、運搬具及び工具器具備品を原資産とするもの 1,150 1,412 その他 445 919 - #5 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 建物及び構築物 5~50年2024/06/28 16:03
機械、運搬具及び工具器具備品 4~20年
使用権資産は、リース契約の終了時までに当社グループが所有権を取得することが合理的に確実な場合を除き、リース期間または、見積耐用年数のいずれか短い期間で償却しております。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 車両・航空2024/06/28 16:03
航空宇宙事業は、航空業界の需要回復や宇宙・防衛産業の需要の増加を見込んでおります。車両・車載部品事業は、部品需要が堅調に推移する見通しで、工作機械・産業機械事業では、自動車向け工作機械や産業機械の需要に一定の回復が見られます。これらにより、収益は1,200億円、営業活動に係る利益は50億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は30億円を見込んでおります。
次世代モビリティや空飛ぶクルマ、ドローンの普及、モビリティ関連製品全般の軽量化や電動化などの技術革新による脱炭素化の動きも加速するビジネス環境にあり、新たなモビリティ事業の創造で事業を成長させて参ります。また、民間宇宙産業の勃興に伴い、地球低軌道を利用した商用宇宙ステーションの事業開発などにも取り組んで参ります。具体的な戦略は、次のとおりであります。