兼松（8020）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1兆2440億
- 2009年3月31日 -8.46%
- 1兆1387億
- 2009年12月31日 -44.43%
- 6327億9100万
- 2010年3月31日 +36.11%
- 8612億7700万
- 2010年6月30日 -73.78%
- 2258億6600万
- 2010年9月30日 +101.25%
- 4545億5100万
- 2010年12月31日 +50.73%
- 6851億2800万
- 2011年3月31日 +36.75%
- 9368億9100万
- 2011年6月30日 -74.5%
- 2389億5400万
- 2011年9月30日 +106.47%
- 4933億8000万
- 2011年12月31日 +50.49%
- 7424億6400万
- 2012年3月31日 +35.54%
- 1兆63億
- 2012年6月30日 -75.86%
- 2429億8500万
- 2012年9月30日 +100.5%
- 4871億9200万
- 2012年12月31日 +52.14%
- 7412億600万
- 2013年3月31日 +37.51%
- 1兆192億
- 2013年6月30日 -75.18%
- 2530億2200万
- 2013年9月30日 +112.46%
- 5375億8300万
- 2013年12月31日 +52.32%
- 8188億4500万
- 2014年3月31日 +36.11%
- 1兆1145億
- 2014年6月30日 -77.41%
- 2518億2300万
- 2014年9月30日 +112.19%
- 5343億5500万
- 2014年12月31日 +54.15%
- 8237億1500万
- 2015年3月31日 +35.62%
- 1兆1170億
- 2015年6月30日 -76.4%
- 2636億200万
- 2015年9月30日 +104.96%
- 5402億8600万
- 2015年12月31日 +48.93%
- 8046億5600万
- 2016年3月31日 +32.08%
- 1兆628億
個別
- 2008年3月31日
- 5641億
- 2009年3月31日 -4.2%
- 5403億8300万
- 2010年3月31日 -31.37%
- 3708億5800万
- 2011年3月31日 +18.37%
- 4389億7500万
- 2012年3月31日 +5.91%
- 4649億2100万
- 2013年3月31日 -4.29%
- 4449億9200万
- 2014年3月31日 +4.32%
- 4642億3500万
- 2015年3月31日 +2.37%
- 4752億4900万
- 2016年3月31日 -9%
- 4324億5700万
- 2017年3月31日 -4.86%
- 4114億3600万
- 2018年3月31日 +7.79%
- 4435億700万
- 2019年3月31日 -7.92%
- 4083億9300万
- 2020年3月31日 -4.6%
- 3895億9300万
- 2021年3月31日 -11.96%
- 3429億7900万
- 2022年3月31日 -1.89%
- 3364億9200万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- 当社グループは、中期経営計画「integration 1.0」の基本方針のひとつに顧客に提供する最適なソリューションとしての提供価値の拡充を掲げ、そのなかでサプライチェーンの脱炭素化、サーキュラーエコノミーの創出等を重点的に強化することとしており、気候変動を積極的な事業機会と捉えております。2025/06/26 14:17
③ リスク管理TCFD開示推奨項目 当社の事業 リスク 機会 鋼管事業 化石燃料の需要減少(移行リスク) 新技術の開発・普及に伴う新たな機会(CCUS、EOR) トウモロコシ事業 畜肉需要の低下に伴う売上高の減少、および飼料用途以外の需要拡大による調達コストの増加(移行リスク)、平均気温上昇や干ばつによる調達コストの増加(物理リスク) 新技術の開発普及に伴う新たな機会(バイオプラスチック) 灯油事業 規制の強化による需要減少(移行リスク)、海面上昇に伴うサプライチェーンの分断(物理リスク) 再生可能エネルギー事業の拡大と低GHG排出製品の販売
「(1) サステナビリティ全般」に記載のとおりであります。 - #2 戦略、気候変動（連結）
- 当社グループは、中期経営計画「integration 1.0」の基本方針のひとつに顧客に提供する最適なソリューションとしての提供価値の拡充を掲げ、そのなかでサプライチェーンの脱炭素化、サーキュラーエコノミーの創出等を重点的に強化することとしており、気候変動を積極的な事業機会と捉えております。2025/06/26 14:17
TCFD開示推奨項目 当社の事業 リスク 機会 鋼管事業 化石燃料の需要減少(移行リスク) 新技術の開発・普及に伴う新たな機会(CCUS、EOR) トウモロコシ事業 畜肉需要の低下に伴う売上高の減少、および飼料用途以外の需要拡大による調達コストの増加(移行リスク)、平均気温上昇や干ばつによる調達コストの増加(物理リスク) 新技術の開発普及に伴う新たな機会(バイオプラスチック) 灯油事業 規制の強化による需要減少(移行リスク)、海面上昇に伴うサプライチェーンの分断(物理リスク) 再生可能エネルギー事業の拡大と低GHG排出製品の販売
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
