8020 兼松

時価

2273億円

9.68倍

2010年以降

2.58-13.17倍
（2010-2024年）

1.41倍

2010年以降

0.37-1.39倍
（2010-2024年）

3.34%

ROE

14.57%

ROA

3.2%

人件費、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減、社債の発行による収入他1件

【期間】

通期

年度	人件費		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減		社債の発行による収入		セグメント間の内部売上高又は振替高 - 食料
2008/03	-		0		-		-
2009/03	-		0		-		-
2010/03	-		0		-		-
2011/03	-		0		-		-
2013/03	-		3百万		-		5百万
2014/03	-		-		-		6百万	+20%
2015/03	-		-		-		5百万	-16.7%
2016/03	-		-		-		-
2018/03	434億		-		99.3億		-
2019/03	449億	+3.5%	-		-		-
2020/03	461億	+2.5%	-		-		-
2021/03	456億	-1.1%	-		-		-
2022/03	483億	+5.9%	-		99.3億	+0%	-
2023/03	529億	+9.6%	-		-		-

2008年3月

人件費: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 0
社債の発行による収入: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 食料: -

2009年3月

人件費: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 0
社債の発行による収入: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 食料: -

2010年3月

人件費: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 0
社債の発行による収入: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 食料: -

2011年3月

人件費: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 0
社債の発行による収入: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 食料: -

2013年3月

人件費: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 300万
社債の発行による収入: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 食料: 500万

2014年3月

人件費: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
社債の発行による収入: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 食料: 600万

2015年3月

人件費: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
社債の発行による収入: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 食料: 500万

2016年3月

人件費: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
社債の発行による収入: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 食料: -

2018年3月

人件費: 434億4400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
社債の発行による収入: 99億2800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 食料: -

2019年3月

人件費: 449億4400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
社債の発行による収入: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 食料: -

2020年3月

人件費: 460億8200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
社債の発行による収入: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 食料: -

2021年3月

人件費: 455億9800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
社債の発行による収入: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 食料: -

2022年3月

人件費: 482億7400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
社債の発行による収入: 99億2900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 食料: -

2023年3月

人件費: 529億2600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
社債の発行による収入: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 食料: -