8020 兼松

時価

2031億円

PER 予

8.03倍

2010年以降

2.58-13.17倍
（2010-2024年）

1.2倍

2010年以降

0.37-1.39倍
（2010-2024年）

4.16%

ROE 予

14.93%

ROA 予

3.44%

会計方針の変更を反映した期首残高、持分法の適用範囲の変動、利益準備金

【期間】

通期

年度	会計方針の変更を反映した期首残高		持分法の適用範囲の変動		利益準備金
2007/03	-		-		131百万
2008/03	-		-		131百万	±0%
2009/03	-		-		131百万	±0%
2010/03	-		-		131百万	±0%
2011/03	-		-		131百万	±0%
2012/03	-		-21百万		131百万	±0%
2013/03	-		0	+100%	131百万	±0%
2014/03	-		-		131百万	±0%
2015/03	-		-		131百万	±0%
2016/03	-		-		131百万	±0%
2017/03	-		-		131百万	±0%
2018/03	1470億		-		131百万	±0%
2019/03	1587億	+8%	-		131百万	±0%
2020/03	-		-		131百万	±0%
2021/03	-		-		131百万	±0%
2022/03	-		-		131百万	±0%
2023/03	-		-		131百万	±0%
2024/03	-		-		131百万	±0%

2007年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益準備金: 1億3100万

2008年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益準備金: 1億3100万

2009年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益準備金: 1億3100万

2010年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益準備金: 1億3100万

2011年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益準備金: 1億3100万

2012年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法の適用範囲の変動: -2100万
利益準備金: 1億3100万

2013年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法の適用範囲の変動: 0
利益準備金: 1億3100万

2014年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益準備金: 1億3100万

2015年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益準備金: 1億3100万

2016年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益準備金: 1億3100万

2017年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益準備金: 1億3100万

2018年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: 1469億8900万
持分法の適用範囲の変動: -
利益準備金: 1億3100万

2019年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: 1586億9800万
持分法の適用範囲の変動: -
利益準備金: 1億3100万

2020年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益準備金: 1億3100万

2021年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益準備金: 1億3100万

2022年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益準備金: 1億3100万

2023年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益準備金: 1億3100万

2024年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益準備金: 1億3100万