8020 兼松

時価

2031億円

PER 予

8.03倍

2010年以降

2.58-13.17倍
（2010-2024年）

1.2倍

2010年以降

0.37-1.39倍
（2010-2024年）

4.16%

ROE 予

14.93%

ROA 予

3.44%

会計方針の変更を反映した期首残高、持分法の適用範囲の変動、現金及び現金同等物の増減額（△は減少）（換算差額加算前）（IFRS）

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	会計方針の変更を反映した期首残高		持分法の適用範囲の変動		現金及び現金同等物の増減額（△は減少）（換算差額加算前）（IFRS）
2012/03	-		-21百万		-
2013/03	-		0	+100%	-
2014/03	-		-		-
2015/03	-		-		-
2018/03	1470億		-		6.94億
2019/03	1587億	+8%	-		110億	大幅増
2020/03	-		-		24.5億	-77.6%
2021/03	-		-		-104億	赤転
2022/03	-		-		90.8億	黒転
2023/03	-		-		-122億	赤転
2024/03	-		-		-269億	赤拡

2012年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法の適用範囲の変動: -2100万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）（換算差額加算前）（IFRS）: -

2013年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法の適用範囲の変動: 0
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）（換算差額加算前）（IFRS）: -

2014年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法の適用範囲の変動: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）（換算差額加算前）（IFRS）: -

2015年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法の適用範囲の変動: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）（換算差額加算前）（IFRS）: -

2018年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: 1469億8900万
持分法の適用範囲の変動: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）（換算差額加算前）（IFRS）: 6億9400万

2019年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: 1586億9800万
持分法の適用範囲の変動: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）（換算差額加算前）（IFRS）: 109億6400万

2020年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法の適用範囲の変動: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）（換算差額加算前）（IFRS）: 24億5300万

2021年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法の適用範囲の変動: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）（換算差額加算前）（IFRS）: -104億4000万

2022年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法の適用範囲の変動: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）（換算差額加算前）（IFRS）: 90億8000万

2023年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法の適用範囲の変動: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）（換算差額加算前）（IFRS）: -122億2800万

2024年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法の適用範囲の変動: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）（換算差額加算前）（IFRS）: -269億4200万