8020 兼松

時価

2031億円

PER 予

8.03倍

2010年以降

2.58-13.17倍
（2010-2024年）

1.2倍

2010年以降

0.37-1.39倍
（2010-2024年）

4.16%

ROE 予

14.93%

ROA 予

3.44%

会計方針の変更を反映した期首残高、持分法による投資損益（△は益）、有形固定資産の売却による収入

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	会計方針の変更を反映した期首残高		持分法による投資損益（△は益）		有形固定資産の売却による収入
2008/03	-		-		16.3億
2009/03	-		-		6.24億	-61.6%
2010/03	-		-		11.1億	+78%
2011/03	-		-		4.19億	-62.3%
2012/03	-		-		6.58億	+57%
2013/03	-		-		15.9億	+141.5%
2014/03	-		-		34.2億	+115.4%
2015/03	-		-		9.14億	-73.3%
2016/03	-		-		5.56億	-39.2%
2018/03	1470億		-15.8億		-
2019/03	1587億	+8%	-3.63億	赤縮	-
2020/03	-		-3.89億	赤拡	-
2021/03	-		-6.92億	赤拡	-
2022/03	-		-14.5億	赤拡	-
2023/03	-		5.21億	黒転	-
2024/03	-		2.12億	-59.3%	-

2008年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法による投資損益（△は益）: -
有形固定資産の売却による収入: 16億2600万

2009年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法による投資損益（△は益）: -
有形固定資産の売却による収入: 6億2400万

2010年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法による投資損益（△は益）: -
有形固定資産の売却による収入: 11億1100万

2011年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法による投資損益（△は益）: -
有形固定資産の売却による収入: 4億1900万

2012年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法による投資損益（△は益）: -
有形固定資産の売却による収入: 6億5800万

2013年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法による投資損益（△は益）: -
有形固定資産の売却による収入: 15億8900万

2014年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法による投資損益（△は益）: -
有形固定資産の売却による収入: 34億2200万

2015年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法による投資損益（△は益）: -
有形固定資産の売却による収入: 9億1400万

2016年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法による投資損益（△は益）: -
有形固定資産の売却による収入: 5億5600万

2018年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: 1469億8900万
持分法による投資損益（△は益）: -15億7900万
有形固定資産の売却による収入: -

2019年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: 1586億9800万
持分法による投資損益（△は益）: -3億6300万
有形固定資産の売却による収入: -

2020年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法による投資損益（△は益）: -3億8900万
有形固定資産の売却による収入: -

2021年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法による投資損益（△は益）: -6億9200万
有形固定資産の売却による収入: -

2022年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法による投資損益（△は益）: -14億5100万
有形固定資産の売却による収入: -

2023年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法による投資損益（△は益）: 5億2100万
有形固定資産の売却による収入: -

2024年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
持分法による投資損益（△は益）: 2億1200万
有形固定資産の売却による収入: -