8020 兼松

8020
2026/06/05
時価
3471億円
PER 予
9.77倍
2010年以降
2.58-13.17倍
(2010-2026年)
PBR
1.64倍
2010年以降
0.37-1.97倍
(2010-2026年)
配当 予
3.41%
ROE 予
16.8%
ROA 予
4.77%
資料
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兼松(8020)のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
12億7700万
2009年3月31日 -35.55%
8億2300万
2010年3月31日 -39.85%
4億9500万
2011年3月31日 -17.58%
4億800万
2012年3月31日 -12.99%
3億5500万
2013年3月31日 -9.01%
3億2300万
2014年3月31日 -20.43%
2億5700万
2015年3月31日 -9.34%
2億3300万
2016年3月31日 +40.34%
3億2700万
2017年3月31日 -14.07%
2億8100万
2018年3月31日 -23.49%
2億1500万
2019年3月31日 -12.09%
1億8900万
2020年3月31日 ±0%
1億8900万
2021年3月31日 +41.8%
2億6800万
2022年3月31日 +172.76%
7億3100万
2023年3月31日 -10.81%
6億5200万
2024年3月31日 +29.6%
8億4500万
2025年3月31日 -17.75%
6億9500万

有報情報

#1 注記事項-のれん及び無形資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
無形資産に含まれる使用権資産について、原資産のクラス別内訳は、次のとおりであります。
(単位:百万円)
前連結会計年度末(2024年3月31日)当連結会計年度末(2025年3月31日)
ソフトウエアを原資産とするもの4025
合計4025
(3) のれんおよび耐用年数の確定できない無形資産の減損テスト
のれんおよび耐用年数の確定できない無形資産が配分されている資金生成単位グループについては毎期、さらに減損の兆候がある場合には都度、減損テストを行っております。資金生成単位グループに配分されたのれんおよび耐用年数の確定できない無形資産の帳簿価額が重要なものは、次のとおりであります。
2025/06/26 14:17
#2 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(ICTソリューション)
IT(情報通信技術)を基盤に企業の情報システムに関する設計・構築、運用サービスおよびシステムコンサルティングとITシステム製品およびソフトウエアの販売、賃貸・リース、保守および開発・製造、労働者派遣事業などを展開しております。
(電子・デバイス)
2025/06/26 14:17
#3 注記事項-子会社、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(1) 当社の重要な子会社は、次のとおりであります。
名称住所主要な事業の内容議決権の所有割合(%)
前連結会計年度末(2024年3月31日)当連結会計年度末(2025年3月31日)
(100.00)(100.00)
㈱i-NOS東京都中央区ソフトウエア開発・システム構築100.00(100.00)100.00(100.00)
[電子・デバイス]
名称住所主要な事業の内容議決権の所有割合(%)
前連結会計年度末(2024年3月31日)当連結会計年度末(2025年3月31日)
名称住所主要な事業の内容議決権の所有割合(%)
前連結会計年度末(2024年3月31日)当連結会計年度末(2025年3月31日)
(注)1.兼松トレーディング㈱および協和スチール㈱については、2025年4月1日付で保有する全株式(100%)を譲渡いたしました。
2.当社が、役員の過半数を派遣しており、当該企業の財務および経営方針を支配しているため、子会社としております。
2025/06/26 14:17
#4 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
個別に取得した無形資産は、当初認識時に取得原価で測定しております。企業結合で取得した無形資産の取得原価は、取得日時点の公正価値としております。自己創設無形資産については、資産認識の要件を満たすものを除き、関連する支出は発生時に費用処理しております。資産の認識基準を満たす自己創設無形資産は、認識基準を最初に満たした日以降に発生する支出の合計額を取得原価としております。
耐用年数を確定できる無形資産は、発生年度より見積耐用年数にわたり定額法により償却しております。見積耐用年数は主としてソフトウエアの5年であります。
耐用年数を確定できる無形資産の償却方法、耐用年数および残存価額は期末日において見直しを行い、必要に応じて改定しております。
2025/06/26 14:17
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
2025/06/26 14:17

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